日本冶金工業（5480）の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 200万
- 2015年6月30日 -50%
- 100万
- 2016年3月31日
- -200万
- 2016年6月30日 +100%
- 0
- 2016年9月30日
- 0
- 2016年12月31日
- 0
- 2017年3月31日
- 100万
- 2017年12月31日 ±0%
- 100万
- 2018年12月31日
- -100万
- 2019年3月31日 ±0%
- -100万
- 2019年9月30日 ±0%
- -100万
- 2020年3月31日 ±0%
- -100万
- 2020年6月30日 +100%
- 0
- 2020年9月30日
- 0
- 2020年12月31日
- 0
- 2021年3月31日
- 0
- 2021年9月30日
- 0
- 2022年3月31日
- 0
- 2023年3月31日
- 0
- 2023年9月30日
- 100万
- 2023年12月31日 ±0%
- 100万
- 2024年3月31日 ±0%
- 100万
- 2024年6月30日 ±0%
- 100万
- 2024年9月30日 -100%
- 0
- 2025年3月31日
- 0
- 2025年9月30日
- 100万
- 2025年12月31日 ±0%
- 100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2025/06/25 9:38
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 計 157 231 持分法適用会社に対する持分相当額: 当期発生額 1 0 - #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）
- ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額2025/06/25 9:38
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 法人税等及び税効果調整後 157 231 持分法適用会社に対する持分相当額: 法人税等及び税効果調整前 1 0
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