資産の部 - 電線材料、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減、事業構造改善費用他4件
2008年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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- 事業構造改善費用
- 34億2800万
- 工具
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- その他の金融負債の発行による収入
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- 棚卸資産の増減（△は増加）
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- 機械及び装置
- 2119億4500万
2009年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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- 事業構造改善費用
- 47億4600万
- 工具
- -
- その他の金融負債の発行による収入
- -
- 棚卸資産の増減（△は増加）
- -
- 機械及び装置
- 2158億8800万
2010年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- 200万
- 事業構造改善費用
- 42億4700万
- 工具
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- その他の金融負債の発行による収入
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- 棚卸資産の増減（△は増加）
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- 機械及び装置
- 2103億2500万
2011年3月
2012年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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- 事業構造改善費用
- 38億3100万
- 工具
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- その他の金融負債の発行による収入
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- 棚卸資産の増減（△は増加）
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- 機械及び装置
- 2157億7200万
2013年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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- 事業構造改善費用
- 32億6800万
- 工具
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- その他の金融負債の発行による収入
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- 棚卸資産の増減（△は増加）
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- 機械及び装置
- 2194億9300万
2014年3月
- 資産の部 - 電線材料
- 2620億7600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 53億7800万
- 工具
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- その他の金融負債の発行による収入
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- 棚卸資産の増減（△は増加）
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- 機械及び装置
- 2790億8400万
2015年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 67億9200万
- 工具
- -
- その他の金融負債の発行による収入
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- 棚卸資産の増減（△は増加）
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- 機械及び装置
- 2788億8200万
2016年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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- 事業構造改善費用
- 26億700万
- 工具
- -
- その他の金融負債の発行による収入
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- 棚卸資産の増減（△は増加）
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- 機械及び装置
- 2652億8300万
2017年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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- 事業構造改善費用
- 3億6200万
- 工具
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- その他の金融負債の発行による収入
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- 棚卸資産の増減（△は増加）
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- 機械及び装置
- 2790億6000万
2018年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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- 事業構造改善費用
- 2億3300万
- 工具
- 172億1300万
- その他の金融負債の発行による収入
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- 棚卸資産の増減（△は増加）
- -378億2900万
- 機械及び装置
- 2975億9800万
2019年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 工具
- 175億3100万
- その他の金融負債の発行による収入
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- 棚卸資産の増減（△は増加）
- -203億7800万
- 機械及び装置
- 3356億6700万
2020年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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- 事業構造改善費用
- 27億6400万
- 工具
- 155億7800万
- その他の金融負債の発行による収入
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- 棚卸資産の増減（△は増加）
- 314億6000万
- 機械及び装置
- 3344億7100万
2021年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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- 事業構造改善費用
- 26億6900万
- 工具
- 132億2600万
- その他の金融負債の発行による収入
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- 棚卸資産の増減（△は増加）
- 109億6000万
- 機械及び装置
- 3256億5300万
2022年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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- 事業構造改善費用
- 22億6200万
- 工具
- 127億9800万
- その他の金融負債の発行による収入
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- 棚卸資産の増減（△は増加）
- -517億3000万
- 機械及び装置
- 3016億6100万
2023年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
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- 工具
- 135億6900万
- その他の金融負債の発行による収入
- 1397億3000万
- 棚卸資産の増減（△は増加）
- -112億1600万
- 機械及び装置
- 2983億6700万