資産の部 - 電線材料、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減、事業構造改善費用他2件
2008年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 34億2800万
- 工具
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- 短期借入金
- 509億8100万
2009年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 47億4600万
- 工具
- -
- 短期借入金
- 665億5300万
2010年3月
- 資産の部 - 電線材料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- 200万
- 事業構造改善費用
- 42億4700万
- 工具
- -
- 短期借入金
- 528億7400万
2011年3月
- 資産の部 - 電線材料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 3500万
- 工具
- -
- 短期借入金
- 484億2200万
2012年3月
- 資産の部 - 電線材料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 38億3100万
- 工具
- -
- 短期借入金
- 570億8100万
2013年3月
- 資産の部 - 電線材料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 32億6800万
- 工具
- -
- 短期借入金
- 380億8500万
2014年3月
- 資産の部 - 電線材料
- 2620億7600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 53億7800万
- 工具
- -
- 短期借入金
- 429億4900万
2015年3月
- 資産の部 - 電線材料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 67億9200万
- 工具
- -
- 短期借入金
- 319億6400万
2016年3月
- 資産の部 - 電線材料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 26億700万
- 工具
- -
- 短期借入金
- 297億1100万
2017年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 3億6200万
- 工具
- -
- 短期借入金
- 265億8800万
2018年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 2億3300万
- 工具
- 172億1300万
- 短期借入金
- 185億700万
2019年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
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- 工具
- 175億3100万
- 短期借入金
- 318億3600万
2020年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 27億6400万
- 工具
- 155億7800万
- 短期借入金
- 471億4800万
2021年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 26億6900万
- 工具
- 132億2600万
- 短期借入金
- 689億
2022年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
- 22億6200万
- 工具
- 127億9800万
- 短期借入金
- 738億3000万
2023年3月
- 資産の部 - 電線材料
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 事業構造改善費用
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- 工具
- 135億6900万
- 短期借入金
- 733億9500万