5486 プロテリアル

時価

9337億円

40.1倍

2010年以降

赤字-196.78倍
（2010-2023年）

4.84倍

2010年以降

赤字-1.95倍
（2010-2023年）

0%

ROE

12.07%

ROA

2.19%

資産の部 - 電線材料、法人所得税費用（IFRS）、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産の部 - 電線材料	法人所得税費用（IFRS）	資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額	自己株式の売却	特別損失計	施設利用権
2008/03	-	-	-	-	79.1億	71百万
2009/03	-	-	-	-	114億 +44.6%	70百万 -1.4%
2010/03	-	-	-	-	53.7億 -53.1%	67百万 -4.3%
2011/03	-	-	28百万	-	17.6億 -67.3%	64百万 -4.5%
2012/03	-	-	-	-	84.4億 +381.1%	64百万 ±0%
2013/03	-	-	-	-	88.8億 +5.2%	64百万 ±0%
2014/03	2621億	-	-	-	107億 +20.2%	103百万 +60.9%
2015/03	-	-	-	-	107億 -0.1%	97百万 -5.8%
2016/03	-	-	-	-	36.2億 -66%	94百万 -3.1%
2017/03	-	-	-	-	12.3億 -66%	93百万 -1.1%
2018/03	-	49.1億	-	0	34.7億 +181.3%	100百万 +7.5%
2019/03	-	118億 +140.2%	-	0	78.3億 +125.8%	97百万 -3%
2020/03	-	-10.8億赤転	-	0	249億 +218.1%	95百万 -2.1%
2021/03	-	-80.3億赤拡	-	0	262億 +5.2%	92百万 -3.2%
2022/03	-	209億黒転	-	0	87.9億 -66.4%	86百万 -6.5%
2023/03	-	202億 -3.3%	-	3百万	48.9億 -44.4%	84百万 -2.3%

2008年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: -
特別損失計: 79億1000万
施設利用権: 7100万

2009年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: -
特別損失計: 114億3700万
施設利用権: 7000万

2010年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: -
特別損失計: 53億6700万
施設利用権: 6700万

2011年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 2800万
自己株式の売却: -
特別損失計: 17億5500万
施設利用権: 6400万

2012年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: -
特別損失計: 84億4400万
施設利用権: 6400万

2013年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: -
特別損失計: 88億8400万
施設利用権: 6400万

2014年3月

資産の部 - 電線材料: 2620億7600万
法人所得税費用（IFRS）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: -
特別損失計: 106億7900万
施設利用権: 1億300万

2015年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: -
特別損失計: 106億6500万
施設利用権: 9700万

2016年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: -
特別損失計: 36億2400万
施設利用権: 9400万

2017年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: -
特別損失計: 12億3200万
施設利用権: 9300万

2018年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: 49億1000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: 0
特別損失計: 34億6500万
施設利用権: 1億

2019年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: 117億9600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: 0
特別損失計: 78億2500万
施設利用権: 9700万

2020年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: -10億7600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: 0
特別損失計: 248億8800万
施設利用権: 9500万

2021年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: -80億3200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: 0
特別損失計: 261億8500万
施設利用権: 9200万

2022年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: 208億5000万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: 0
特別損失計: 87億8900万
施設利用権: 8600万

2023年3月

資産の部 - 電線材料: -
法人所得税費用（IFRS）: 201億5800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
自己株式の売却: 300万
特別損失計: 48億9100万
施設利用権: 8400万