法人税等の還付額、コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)、流動負債計他1件
2008年3月
- 法人税等の還付額
- -
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -
- 流動負債計
- 2398億1200万
- 研究開発費 - 電線材料
- -
2009年3月
- 法人税等の還付額
- -
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- 60億
- 流動負債計
- 1721億3800万
- 研究開発費 - 電線材料
- -
2010年3月
- 法人税等の還付額
- 73億700万
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -20億
- 流動負債計
- 1702億6500万
- 研究開発費 - 電線材料
- -
2011年3月
- 法人税等の還付額
- 8億5200万
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -40億
- 流動負債計
- 1757億5300万
- 研究開発費 - 電線材料
- -
2012年3月
- 法人税等の還付額
- -
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- 110億
- 流動負債計
- 2238億8500万
- 研究開発費 - 電線材料
- -
2013年3月
- 法人税等の還付額
- -
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -110億
- 流動負債計
- 1492億4000万
- 研究開発費 - 電線材料
- -
2014年3月
- 法人税等の還付額
- 58億9700万
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -
- 流動負債計
- 3180億4200万
- 研究開発費 - 電線材料
- -
2015年3月
- 法人税等の還付額
- -
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -
- 流動負債計
- 3211億3800万
- 研究開発費 - 電線材料
- -
2016年3月
- 法人税等の還付額
- -
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -
- 流動負債計
- 2039億3600万
- 研究開発費 - 電線材料
- -
2017年3月
- 法人税等の還付額
- -
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -
- 流動負債計
- 2057億8300万
- 研究開発費 - 電線材料
- -
2018年3月
- 法人税等の還付額
- -
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -
- 流動負債計
- 2226億600万
- 研究開発費 - 電線材料
- -
2019年3月
- 法人税等の還付額
- -
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -
- 流動負債計
- 2251億5800万
- 研究開発費 - 電線材料
- 53億2100万
2020年3月
- 法人税等の還付額
- -
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -
- 流動負債計
- 2281億1500万
- 研究開発費 - 電線材料
- 48億7500万
2021年3月
- 法人税等の還付額
- -
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -
- 流動負債計
- 2385億1500万
- 研究開発費 - 電線材料
- 46億4500万
2022年3月
- 法人税等の還付額
- -
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -
- 流動負債計
- 2735億7900万
- 研究開発費 - 電線材料
- 42億3000万
2023年3月
- 法人税等の還付額
- -
- コマーシャル・ペーパーの純増減額(△は減少)
- -
- 流動負債計
- 2618億7300万
- 研究開発費 - 電線材料
- -