5486 プロテリアル

時価

9337億円

40.1倍

2010年以降

赤字-196.78倍
（2010-2023年）

4.84倍

2010年以降

赤字-1.95倍
（2010-2023年）

0%

ROE

12.07%

ROA

2.19%

関係会社株式先渡契約損、事業構造改善費用、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社株式先渡契約損		事業構造改善費用		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
2008/03	-		34.3億		-
2009/03	-		47.5億	+38.4%	-
2010/03	-		42.5億	-10.5%	-
2011/03	-		0.35億	-99.2%	-
2012/03	-		38.3億	大幅増	-
2013/03	-		32.7億	-14.7%	-
2014/03	909百万		53.8億	+64.6%	-
2015/03	-		67.9億	+26.3%	-
2016/03	-		26.1億	-61.6%	-
2017/03	-		3.62億	-86.1%	-
2018/03	-		2.33億	-35.6%	-
2020/03	-		27.6億	大幅増	-
2021/03	-		26.7億	-3.4%	-
2022/03	-		22.6億	-15.2%	1百万

2008年3月

関係会社株式先渡契約損: -
事業構造改善費用: 34億2800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2009年3月

関係会社株式先渡契約損: -
事業構造改善費用: 47億4600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2010年3月

関係会社株式先渡契約損: -
事業構造改善費用: 42億4700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2011年3月

関係会社株式先渡契約損: -
事業構造改善費用: 3500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2012年3月

関係会社株式先渡契約損: -
事業構造改善費用: 38億3100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2013年3月

関係会社株式先渡契約損: -
事業構造改善費用: 32億6800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2014年3月

関係会社株式先渡契約損: 9億900万
事業構造改善費用: 53億7800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2015年3月

関係会社株式先渡契約損: -
事業構造改善費用: 67億9200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2016年3月

関係会社株式先渡契約損: -
事業構造改善費用: 26億700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2017年3月

関係会社株式先渡契約損: -
事業構造改善費用: 3億6200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2018年3月

関係会社株式先渡契約損: -
事業構造改善費用: 2億3300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2020年3月

関係会社株式先渡契約損: -
事業構造改善費用: 27億6400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2021年3月

関係会社株式先渡契約損: -
事業構造改善費用: 26億6900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2022年3月

関係会社株式先渡契約損: -
事業構造改善費用: 22億6200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 100万