5486 プロテリアル

時価

9337億円

40.1倍

2010年以降

赤字-196.78倍
（2010-2023年）

4.84倍

2010年以降

赤字-1.95倍
（2010-2023年）

0%

ROE

12.07%

ROA

2.19%

固定資産賃貸料、減価償却累計額、投資有価証券評価損益（△は益）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産賃貸料	減価償却累計額	投資有価証券評価損益（△は益）	合併に伴う現金及び現金同等物の増加額	持分法のその他の包括利益	平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス
2008/03	1.96億	-1694億	-	-	-	-
2009/03	1.83億 -6.6%	-1704億赤拡	44.4億	-	-	-
2010/03	2.32億 +26.8%	-1722億赤拡	-	-	-	-
2011/03	2.06億 -11.2%	-1792億赤拡	-	-	-	-
2012/03	2.68億 +30.1%	-1855億赤拡	-	-	-	-
2013/03	2.37億 -11.6%	-1884億赤拡	-	-	-	-
2014/03	5.14億 +116.9%	-2481億赤拡	-	213億	-	-
2015/03	7.23億 +40.7%	-2451億赤縮	-	-	-	-
2016/03	31.9億 +341.2%	-2275億赤縮	-	-	-	-
2017/03	32.4億 +1.6%	-2301億赤拡	-	-	-	-
2018/03	32.2億 -0.6%	-2359億赤拡	-	-	4.74億	-
2019/03	34.6億 +7.5%	-2564億赤拡	-	-	-11.3億赤転	-
2020/03	35.1億 +1.4%	-2656億赤拡	-	-	2.19億黒転	2,136
2021/03	34億 -3.2%	-2680億赤拡	-	-	1.04億 -52.5%	2,140 +0.19%
2022/03	34.3億 +0.8%	-2539億赤縮	-	-	0.27億 -74%	2,500 +16.82%
2023/03	33.4億 -2.6%	-2556億赤拡	-	-	9.7億大幅増	-

2008年3月

固定資産賃貸料: 1億9600万
減価償却累計額: -1694億300万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: -
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: -

2009年3月

固定資産賃貸料: 1億8300万
減価償却累計額: -1704億1800万
投資有価証券評価損益（△は益）: 44億3500万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: -
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: -

2010年3月

固定資産賃貸料: 2億3200万
減価償却累計額: -1722億
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: -
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: -

2011年3月

固定資産賃貸料: 2億600万
減価償却累計額: -1792億3400万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: -
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: -

2012年3月

固定資産賃貸料: 2億6800万
減価償却累計額: -1855億4800万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: -
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: -

2013年3月

固定資産賃貸料: 2億3700万
減価償却累計額: -1883億8000万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: -
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: -

2014年3月

固定資産賃貸料: 5億1400万
減価償却累計額: -2481億1100万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: 213億1700万
持分法のその他の包括利益: -
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: -

2015年3月

固定資産賃貸料: 7億2300万
減価償却累計額: -2451億2200万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: -
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: -

2016年3月

固定資産賃貸料: 31億9000万
減価償却累計額: -2274億5200万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: -
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: -

2017年3月

固定資産賃貸料: 32億4200万
減価償却累計額: -2300億7400万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: -
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: -

2018年3月

固定資産賃貸料: 32億2100万
減価償却累計額: -2359億4700万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: 4億7400万
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: -

2019年3月

固定資産賃貸料: 34億6200万
減価償却累計額: -2564億2400万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: -11億2700万
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: -

2020年3月

固定資産賃貸料: 35億1200万
減価償却累計額: -2655億9000万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: 2億1900万
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: 2,136

2021年3月

固定資産賃貸料: 33億9900万
減価償却累計額: -2679億5600万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: 1億400万
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: 2,140

2022年3月

固定資産賃貸料: 34億2700万
減価償却累計額: -2538億8800万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: 2700万
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: 2,500

2023年3月

固定資産賃貸料: 33億3900万
減価償却累計額: -2556億3700万
投資有価証券評価損益（△は益）: -
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法のその他の包括利益: 9億7000万
平均臨時雇用人員 - 磁性材料・パワーエレクトロニクス: -