固定資産賃貸料、減損損失 - 磁性材料、負ののれん発生益他3件
2008年3月
- 固定資産賃貸料
- 1億9600万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 6194億6600万
- 未払費用の増減(△は減少)
- -
2009年3月
- 固定資産賃貸料
- 1億8300万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 5301億9100万
- 未払費用の増減(△は減少)
- -
2010年3月
- 固定資産賃貸料
- 2億3200万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 5179億8400万
- 未払費用の増減(△は減少)
- -
2011年3月
- 固定資産賃貸料
- 2億600万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 5298億6900万
- 未払費用の増減(△は減少)
- -
2012年3月
- 固定資産賃貸料
- 2億6800万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 5798億6200万
- 未払費用の増減(△は減少)
- -
2013年3月
- 固定資産賃貸料
- 2億3700万
- 減損損失 - 磁性材料
- 1億8500万
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- 4億1100万
- 負債・純資産合計
- 5412億8600万
- 未払費用の増減(△は減少)
- -
2014年3月
- 固定資産賃貸料
- 5億1400万
- 減損損失 - 磁性材料
- 6億4000万
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- 5億7100万
- 負債・純資産合計
- 8407億4200万
- 未払費用の増減(△は減少)
- -
2015年3月
- 固定資産賃貸料
- 7億2300万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- 2億4200万
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 1兆659億
- 未払費用の増減(△は減少)
- -
2016年3月
- 固定資産賃貸料
- 31億9000万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 7238億2800万
- 未払費用の増減(△は減少)
- -
2017年3月
- 固定資産賃貸料
- 32億4200万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 7134億9500万
- 未払費用の増減(△は減少)
- -
2018年3月
- 固定資産賃貸料
- 32億2100万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 7208億4100万
- 未払費用の増減(△は減少)
- 31億8100万
2019年3月
- 固定資産賃貸料
- 34億6200万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 7395億7800万
- 未払費用の増減(△は減少)
- -28億
2020年3月
- 固定資産賃貸料
- 35億1200万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 6647億1200万
- 未払費用の増減(△は減少)
- -23億5900万
2021年3月
- 固定資産賃貸料
- 33億9900万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 6707億300万
- 未払費用の増減(△は減少)
- 49億8900万
2022年3月
- 固定資産賃貸料
- 34億2700万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 7113億2000万
- 未払費用の増減(△は減少)
- 15億900万
2023年3月
- 固定資産賃貸料
- 33億3900万
- 減損損失 - 磁性材料
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 減価償却費 - その他
- -
- 負債・純資産合計
- 7324億1100万
- 未払費用の増減(△は減少)
- 30億2400万