構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 28億6900万
- 2009年3月31日 -7.42%
- 26億5600万
- 2010年3月31日 -15.44%
- 22億4600万
- 2011年3月31日 -12.02%
- 19億7600万
- 2012年3月31日 -12.7%
- 17億2500万
- 2013年3月31日 -12.12%
- 15億1600万
- 2014年3月31日 +16.75%
- 17億7000万
- 2015年3月31日 -10.06%
- 15億9200万
- 2016年3月31日 +6.34%
- 16億9300万
- 2017年3月31日 -8.62%
- 15億4700万
- 2018年3月31日 +22.11%
- 18億8900万
- 2019年3月31日 +143.52%
- 46億
- 2020年3月31日 -5.8%
- 43億3300万
- 2021年3月31日 -19.43%
- 34億9100万
- 2022年3月31日 -3.44%
- 33億7100万
- 2023年3月31日 +6.88%
- 36億300万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2023/06/29 13:46
使用権資産の増加額については、注8.有形固定資産に記載しております。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物 2,158 2,036 機械装置及び運搬具 452 453
また、リース負債の満期分析は、注24.金融商品及び関連する開示に記載しております。 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の測定においては原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額で表示しております。取得原価には、資産の取得に直接関連する費用、解体、除去及び原状回復費用を含めております。各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって、主として定額法で減価償却を行っております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2023/06/29 13:46
建物及び構築物 2年から60年
機械装置及び運搬具 2年から20年