プロテリアル（5486）の構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 28億6900万
2009年3月31日 -7.42%: 26億5600万
2010年3月31日 -15.44%: 22億4600万
2011年3月31日 -12.02%: 19億7600万
2012年3月31日 -12.7%: 17億2500万
2013年3月31日 -12.12%: 15億1600万
2014年3月31日 +16.75%: 17億7000万
2015年3月31日 -10.06%: 15億9200万
2016年3月31日 +6.34%: 16億9300万
2017年3月31日 -8.62%: 15億4700万
2018年3月31日 +22.11%: 18億8900万
2019年3月31日 +143.52%: 46億
2020年3月31日 -5.8%: 43億3300万
2021年3月31日 -19.43%: 34億9100万
2022年3月31日 -3.44%: 33億7100万
2023年3月31日 +6.88%: 36億300万

有報情報

#1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)	当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
使用権資産の減価償却費
建物及び構築物	2,158	2,036
機械装置及び運搬具	452	453

使用権資産の増加額については、注8.有形固定資産に記載しております。
また、リース負債の満期分析は、注24.金融商品及び関連する開示に記載しております。

2023/06/29 13:46

#2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

有形固定資産の測定においては原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額で表示しております。取得原価には、資産の取得に直接関連する費用、解体、除去及び原状回復費用を含めております。各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって、主として定額法で減価償却を行っております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年から60年
機械装置及び運搬具 2年から20年

2023/06/29 13:46