プロテリアル（5486）の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 284億1000万
- 2010年3月31日 -3.32%
- 274億6700万
- 2011年3月31日 +5.5%
- 289億7900万
- 2012年3月31日 +17.07%
- 339億2500万
- 2013年3月31日 -20.95%
- 268億1900万
- 2014年3月31日 +67.82%
- 450億700万
- 2015年3月31日 +30.46%
- 587億1400万
個別
- 2008年3月31日
- 235億6100万
- 2009年3月31日 -28.05%
- 169億5200万
- 2010年3月31日 -3.95%
- 162億8200万
- 2011年3月31日 +3.67%
- 168億7900万
- 2012年3月31日 +23.43%
- 208億3300万
- 2013年3月31日 -24.5%
- 157億2900万
- 2014年3月31日 +65.12%
- 259億7200万
- 2015年3月31日 +14.45%
- 297億2500万
- 2016年3月31日 -18.3%
- 242億8500万
- 2017年3月31日 -1.31%
- 239億6800万
- 2018年3月31日 +38.41%
- 331億7400万
- 2019年3月31日 +61.21%
- 534億8100万
- 2020年3月31日 -24.54%
- 403億5600万
- 2021年3月31日 -7.01%
- 375億2800万
- 2022年3月31日 +15.83%
- 434億6700万
- 2023年3月31日 +9.55%
- 476億2000万
有報情報
- #1 注記事項－棚卸資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 棚卸資産の内訳は以下のとおりであります。2023/06/29 13:46
前連結会計年度及び当連結会計年度において棚卸資産の評価減金額はそれぞれ5,027百万円、5,809百万円であります。(単位:百万円) 商品及び製品 74,484 79,352 仕掛品 88,112 91,073 原材料及び貯蔵品 65,810 75,495 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (5)棚卸資産の評価基準2023/06/29 13:46
棚卸資産は取得原価と正味実現可能価額のいずれか低い方の金額で評価しており、原価は、商品及び製品・仕掛品については個別法又は総平均法により、原材料及び貯蔵品については移動平均法又は総平均法によっております。正味実現可能価額とは、通常の営業過程における見積売価から、完成までの見積原価及び販売に要する見積費用を控除したものをいいます。
(6)有形固定資産の表示及び償却の方法 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 利益拡大については、材料価格高騰に対する販売価格の引き上げに加え、引き続き、高付加価値製品、成長事業の拡大、IoTを利活用したモノづくり改革による品質改善や原価低減を実施します。加えて、ITを活用した間接業務改革等による固定費削減等も推進しています。また、低収益・ノンコア事業の縮小・撤退・切り離し等により、事業ポートフォリオを継続的に見直しております。2023/06/29 13:46
投下資本の圧縮については、CCC(Cash Conversion Cycle:運転資金手持日数)の短縮に向け、IoTを利活用した最適生産計画の策定や当社グループ内優秀事例の共有を進めています。棚卸資産については、当社では製造拠点と調達部門には材料在庫を、製造拠点と事業本部には仕掛品・製品等の生産棚卸資産を、国内外販社と事業本部には流通在庫を、各々の責任区分として在庫管理体制をとっております。
なお、当社は、資本再編により、2023年1月5日付で、株式会社日立製作所が所有する自己株式全てを382,042百万円で取得しました。自己株式取得の実行資金を確保するため以下を実施いたしました。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 原価法により評価しております。(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2023/06/29 13:46
(1)商品及び製品、仕掛品
…個別法又は総平均法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
