中部鋼鈑（5461）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -4億2300万
2010年9月30日: 6億3800万
2010年12月31日 +26.96%: 8億1000万
2011年3月31日 +0.12%: 8億1100万
2011年6月30日 -49.32%: 4億1100万
2011年9月30日 +83.21%: 7億5300万
2011年12月31日 +4.25%: 7億8500万
2012年3月31日 +4.59%: 8億2100万
2012年6月30日: -4億500万
2012年9月30日 -70.12%: -6億8900万
2012年12月31日: -4億6400万
2013年3月31日 -34.91%: -6億2600万
2013年6月30日 +100%: 0
2013年9月30日: 2億4000万
2013年12月31日 +111.67%: 5億800万
2014年3月31日 +16.14%: 5億9000万
2014年6月30日 +10.51%: 6億5200万
2014年9月30日 +52.15%: 9億9200万
2014年12月31日 +47.78%: 14億6600万
2015年3月31日 +22.65%: 17億9800万
2015年6月30日 -64.63%: 6億3600万
2015年9月30日 +41.98%: 9億300万
2015年12月31日 +127.35%: 20億5300万
2016年3月31日 +23.67%: 25億3900万
2016年6月30日 -86.22%: 3億5000万
2016年9月30日 +180.57%: 9億8200万
2016年12月31日 +101.32%: 19億7700万
2017年3月31日 +28.88%: 25億4800万
2017年6月30日 -61.19%: 9億8900万
2017年9月30日 +83.22%: 18億1200万
2017年12月31日 +34.49%: 24億3700万
2018年3月31日 -1.44%: 24億200万
2018年6月30日 -88.22%: 2億8300万
2018年9月30日 +99.65%: 5億6500万
2018年12月31日 +21.77%: 6億8800万
2019年3月31日 +107.99%: 14億3100万
2019年6月30日 -56.81%: 6億1800万
2019年9月30日 +123.62%: 13億8200万
2019年12月31日 +83.21%: 25億3200万
2020年3月31日 +4.9%: 26億5600万
2020年6月30日 -69.77%: 8億300万
2020年9月30日 +51.06%: 12億1300万
2020年12月31日 +59.6%: 19億3600万
2021年3月31日 +22.99%: 23億8100万
2021年6月30日 -95.97%: 9600万
2021年9月30日 +541.67%: 6億1600万
2021年12月31日 +239.77%: 20億9300万
2022年3月31日 +85.81%: 38億8900万
2022年6月30日 -55.82%: 17億1800万
2022年9月30日 +125.26%: 38億7000万
2022年12月31日 +68.99%: 65億4000万
2023年3月31日 +37.98%: 90億2400万
2023年6月30日 -71.41%: 25億8000万
2023年9月30日 +32.48%: 34億1800万
2023年12月31日 +65.04%: 56億4100万
2024年3月31日 +45.68%: 82億1800万
2024年6月30日 -75.68%: 19億9900万
2024年9月30日 +4.85%: 20億9600万
2024年12月31日 +7.35%: 22億5000万
2025年3月31日 -32.71%: 15億1400万
2025年6月30日 -71.99%: 4億2400万
2025年9月30日 +121.23%: 9億3800万
2025年12月31日 +60.34%: 15億400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 10:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 10:00
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/20 10:00