大平洋金属(5541)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 1億8200万
- 2014年3月31日 +20.33%
- 2億1900万
- 2015年3月31日 -41.1%
- 1億2900万
- 2016年3月31日 -54.26%
- 5900万
- 2017年3月31日 -49.15%
- 3000万
- 2018年3月31日 ±0%
- 3000万
- 2019年3月31日 +16.67%
- 3500万
- 2020年3月31日 -37.14%
- 2200万
- 2021年3月31日 -18.18%
- 1800万
- 2022年3月31日 -50%
- 900万
- 2023年3月31日 -22.22%
- 700万
- 2024年3月31日 -28.57%
- 500万
- 2025年3月31日 -20%
- 400万
- 2026年3月31日 ±0%
- 400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/06/19 13:28
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 手数料 115 146 減価償却費 68 73 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 13:28
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 投資有価証券評価損 226 202 減価償却費 46 39 減損損失 2,512 2,487 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 13:28
(注)1 評価性引当額が2,609百万円減少しております。この減少は、主として、棚卸資産評価損が641百万円減少、減損損失が減価償却により税務上減算認容されたこと等により将来減算一時差異に関する評価性引当額が696百万円減少、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が1,912百万円減少したものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 21 23 減価償却費 46 39 減損損失 2,515 2,489