原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 26億800万
- 2010年3月31日 +25.88%
- 32億8300万
- 2011年3月31日 +27.05%
- 41億7100万
- 2012年3月31日 -8.97%
- 37億9700万
- 2013年3月31日 +21.57%
- 46億1600万
- 2014年3月31日 +33.77%
- 61億7500万
- 2015年3月31日 -28.68%
- 44億400万
- 2016年3月31日 -42.85%
- 25億1700万
- 2017年3月31日 +69.21%
- 42億5900万
- 2018年3月31日 +5.31%
- 44億8500万
- 2019年3月31日 +8.43%
- 48億6300万
- 2020年3月31日 +6.52%
- 51億8000万
- 2021年3月31日 +21.22%
- 62億7900万
- 2022年3月31日 -11.02%
- 55億8700万
- 2023年3月31日 +4.46%
- 58億3600万
個別
- 2009年3月31日
- 26億1800万
- 2010年3月31日 +25.9%
- 32億9600万
- 2011年3月31日 +26.46%
- 41億6800万
- 2012年3月31日 -10.8%
- 37億1800万
- 2013年3月31日 +22.11%
- 45億4000万
- 2014年3月31日 +33.96%
- 60億8200万
- 2015年3月31日 -26.95%
- 44億4300万
- 2016年3月31日 -44.99%
- 24億4400万
- 2017年3月31日 +72.42%
- 42億1400万
- 2018年3月31日 +5.62%
- 44億5100万
- 2019年3月31日 +9.23%
- 48億6200万
- 2020年3月31日 +6.71%
- 51億8800万
- 2021年3月31日 +20.91%
- 62億7300万
- 2022年3月31日 -10.92%
- 55億8800万
- 2023年3月31日 +3.36%
- 57億7600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② デリバティブ取引により生じる正味の債権及び債務
時価法を採用しております。
③ 運用目的の金銭の信託
時価法を採用しております。
④ 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
商品については、個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、製品、半製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/27 12:18 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 通常の販売目的で保有する棚卸資産2023/06/27 12:18
商品については、個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、製品、半製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 通常の販売目的で保有する棚卸資産2023/06/27 12:18
商品については、個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、製品、半製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品については、移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
2 固定資産の減価償却の方法