建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2018/03/29 9:15

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 合併によるもの 416,622千円
構築物 高周波誘導炉用ピット 10,462千円

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