有価証券報告書-第118期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)・・・・定額法
その他有形固定資産・・・・定率法
なお主な耐用年数は次のとおり
建物及び構築物 ・・・・7年～35年
機械装置及び運搬具・・・・4年～9年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じて会計処理を行っている。