建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 2～52年
機械装置及び運搬具 2～22年
工具、器具及び備品 2～15年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっている。
(2) 無形固定資産
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2015/06/23 12:03

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内訳は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	11,178千円	2,589千円
機械装置及び運搬具	9,999千円	5,563千円

2015/06/23 12:03

#3 担保に供している資産の注記（連結）

工場財団組成分

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,595,019千円	1,505,343千円
機械装置及び運搬具	2,587,940千円	2,371,317千円

工場財団組成外分

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	399,784千円	394,398千円
土地	1,191,481千円	1,387,954千円

2015/06/23 12:03

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 2～52年
機械装置及び運搬具 2～22年
工具、器具及び備品 2～20年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっている。
② 無形固定資産
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2015/06/23 12:03