建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 2～52年
機械装置及び運搬具 2～22年
工具、器具及び備品 2～15年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっている。
(2)無形固定資産
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2019/06/20 13:18

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	422千円	1,053千円
機械装置及び運搬具	11,131千円	12,782千円

2019/06/20 13:18

#3 担保に供している資産の注記（連結）

工場財団組成分

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	1,275,442千円	1,233,473千円
機械装置及び運搬具	2,275,067千円	2,531,484千円

工場財団組成外分

建物及び構築物	329,974千円	304,841千円
土地	1,330,969千円	1,321,713千円
投資有価証券	550,574千円	61,678千円
小計	2,211,518千円	1,688,233千円
合計	5,844,854千円	5,597,617千円

担保に対応する債務

2019/06/20 13:18

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは次のとおりである。

建物	275,231千円	製鋼工場	製鋼設備用建屋
機械及び装置	394,956千円	製鋼工場	製鋼関係設備
	48,163千円	長岡圧延工場	圧延関係設備
	70,517千円	三条圧延工場	圧延関係設備
	62,115千円	本社受変電設備	受変電設備
工具、器具及び備品	64,327千円	長岡圧延工場	圧延ロール
	15,162千円	三条圧延工場	圧延ロール

2 当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額である。

2019/06/20 13:18

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 2～52年
機械装置及び運搬具 2～22年

2019/06/20 13:18

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 2～52年
機械装置及び運搬具 2～22年
工具、器具及び備品 2～20年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっている。
② 無形固定資産
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2019/06/20 13:18