- 5449
- 2026/09/07
- 時価
- 1104億円
- PER 予
- 260.49倍
- 2010年以降
- 赤字-65.42倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.7倍
- 2010年以降
- 0.26-1.06倍
（2010-2026年） - 配当
- 0%
- ROE 予
- 0.27%
- ROA 予
- 0.2%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
大阪製鐵（5449）の事業構造改善引当金の推移 - 全期間
連結
- 2015年6月30日
- 2億6500万
- 2015年9月30日 ±0%
- 2億6500万
- 2015年12月31日 ±0%
- 2億6500万
- 2016年3月31日 +116.23%
- 5億7300万
- 2016年6月30日 -0.52%
- 5億7000万
- 2016年9月30日 -7.37%
- 5億2800万
- 2016年12月31日 -1.14%
- 5億2200万
- 2017年3月31日 -0.19%
- 5億2100万
- 2017年6月30日 -0.77%
- 5億1700万
- 2017年9月30日 +0.19%
- 5億1800万
- 2017年12月31日 ±0%
- 5億1800万
- 2018年3月31日 ±0%
- 5億1800万
- 2018年6月30日 ±0%
- 5億1800万
- 2018年9月30日 -0.19%
- 5億1700万
- 2018年12月31日 ±0%
- 5億1700万
- 2019年3月31日 -41.01%
- 3億500万
- 2019年6月30日 -20.98%
- 2億4100万
- 2019年9月30日 ±0%
- 2億4100万
- 2019年12月31日 +24.48%
- 3億
- 2020年3月31日 -21.33%
- 2億3600万
- 2020年6月30日 +0.42%
- 2億3700万
- 2020年9月30日 -5.91%
- 2億2300万
- 2020年12月31日 ±0%
- 2億2300万
- 2021年3月31日 ±0%
- 2億2300万
- 2021年6月30日 ±0%
- 2億2300万
- 2021年9月30日 ±0%
- 2億2300万
- 2021年12月31日 ±0%
- 2億2300万
- 2022年3月31日 ±0%
- 2億2300万
- 2022年6月30日 +406.28%
- 11億2900万
- 2022年9月30日 +5.58%
- 11億9200万
- 2022年12月31日 -21.81%
- 9億3200万
- 2023年3月31日 -0.86%
- 9億2400万
- 2023年6月30日 -28.03%
- 6億6500万
- 2023年9月30日 ±0%
- 6億6500万
- 2023年12月31日 +68.87%
- 11億2300万
- 2024年3月31日 +1.25%
- 11億3700万
- 2024年6月30日 -0.09%
- 11億3600万
- 2024年9月30日 ±0%
- 11億3600万
- 2024年12月31日 -1.23%
- 11億2200万
- 2025年3月31日 ±0%
- 11億2200万
- 2025年6月30日 +0.09%
- 11億2300万
- 2025年9月30日 -40.78%
- 6億6500万
- 2025年12月31日 ±0%
- 6億6500万
- 2026年3月31日 ±0%
- 6億6500万
- 2026年6月30日 +32.78%
- 8億8300万
個別
- 2016年3月31日
- 5億7300万
- 2017年3月31日 -9.08%
- 5億2100万
- 2018年3月31日 -0.58%
- 5億1800万
- 2019年3月31日 -41.12%
- 3億500万
- 2020年3月31日 -22.62%
- 2億3600万
- 2021年3月31日 -5.51%
- 2億2300万
- 2022年3月31日 ±0%
- 2億2300万
- 2023年3月31日 +314.35%
- 9億2400万
- 2024年3月31日 +23.05%
- 11億3700万
- 2025年3月31日 -1.32%
- 11億2200万
- 2026年3月31日 -40.73%
- 6億6500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
・製品、半製品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
・仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
有形固定資産
定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次のとおりであります。
(3) 重要な引当金の計上基準建物 主として31年 機械及び装置 主として14年
① 貸倒引当金
売上債権等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上することとしております。
② 修繕引当金
設備の定期的な修繕に備えて、次回修繕見積金額と次回修繕までの稼動期間を勘案して計上しております。2026/06/23 13:33 - #2 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2026/06/23 13:33
区分 期首残高 当期増加額 当期減少額 期末残高 修繕引当金 804 300 608 496 事業構造改善引当金 1,136 74 ― 1,210 事業撤退損失引当金 ― 4,284 ― 4,284 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流動負債は、前連結会計年度に比べ11.9%減少し、355億8千9百万円となりました。これは、主として、事業撤退損失引当金が24億5千1百万円増加し、買掛金が44億5百万円、短期借入金が17億5千2百万円減少したことによるものです。2026/06/23 13:33
固定負債は、前連結会計年度に比べ4.6%減少し、46億6千6百万円となりました。これは、主として、事業構造改善引当金が4億5千7百万円減少したことによるものです。
この結果、負債合計は、前連結会計年度に比べ11.1%減少し、402億5千6百万円となりました。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 事業構造改善引当金
当社の事業構造改善に伴い発生する費用及び損失に備えるため、その発生見込額を計上しております。2026/06/23 13:33
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
