大阪製鐵（5449）の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億100万
- 2010年3月31日 +165.35%
- 2億6800万
- 2010年12月31日 -25%
- 2億100万
- 2011年3月31日 +36.32%
- 2億7400万
- 2011年6月30日 +4.01%
- 2億8500万
- 2011年9月30日 -14.39%
- 2億4400万
- 2011年12月31日 +22.54%
- 2億9900万
- 2012年3月31日 -5.35%
- 2億8300万
- 2012年6月30日 +33.57%
- 3億7800万
- 2012年9月30日 +8.99%
- 4億1200万
- 2012年12月31日 -6.8%
- 3億8400万
- 2013年3月31日 +24.22%
- 4億7700万
- 2013年6月30日 -36.06%
- 3億500万
- 2013年9月30日 -17.7%
- 2億5100万
- 2013年12月31日 +2.79%
- 2億5800万
- 2014年3月31日 +15.89%
- 2億9900万
- 2014年6月30日 -6.69%
- 2億7900万
- 2014年9月30日 +13.62%
- 3億1700万
- 2014年12月31日 +21.14%
- 3億8400万
- 2015年3月31日 -37.24%
- 2億4100万
- 2015年6月30日 -39.42%
- 1億4600万
- 2015年9月30日 +17.12%
- 1億7100万
- 2015年12月31日 +25.15%
- 2億1400万
- 2016年3月31日 -10.28%
- 1億9200万
- 2016年6月30日 -21.88%
- 1億5000万
- 2016年9月30日 +23.33%
- 1億8500万
- 2016年12月31日 +49.73%
- 2億7700万
- 2017年3月31日 +6.14%
- 2億9400万
- 2017年6月30日 -21.43%
- 2億3100万
- 2017年9月30日 +59.74%
- 3億6900万
- 2017年12月31日 +22.22%
- 4億5100万
- 2018年3月31日 +7.32%
- 4億8400万
- 2018年6月30日 -34.3%
- 3億1800万
- 2018年9月30日 +44.97%
- 4億6100万
- 2018年12月31日 -19.09%
- 3億7300万
- 2019年3月31日 -3.49%
- 3億6000万
- 2019年6月30日 -2.5%
- 3億5100万
- 2019年9月30日 -5.13%
- 3億3300万
- 2019年12月31日 -24.02%
- 2億5300万
- 2020年3月31日 +5.93%
- 2億6800万
- 2020年6月30日 +60.45%
- 4億3000万
- 2020年9月30日 -13.26%
- 3億7300万
- 2020年12月31日 -7.24%
- 3億4600万
- 2021年3月31日 +10.4%
- 3億8200万
- 2021年6月30日 +31.68%
- 5億300万
- 2021年9月30日 +3.78%
- 5億2200万
- 2021年12月31日 -6.13%
- 4億9000万
- 2022年3月31日 +22.24%
- 5億9900万
- 2022年6月30日 -13.69%
- 5億1700万
- 2022年9月30日 +22.63%
- 6億3400万
- 2022年12月31日 -23.97%
- 4億8200万
- 2023年3月31日 +6.02%
- 5億1100万
- 2023年6月30日 +5.68%
- 5億4000万
- 2023年9月30日 +20.74%
- 6億5200万
- 2023年12月31日 +10.89%
- 7億2300万
- 2024年3月31日 +10.37%
- 7億9800万
- 2024年6月30日 +31.95%
- 10億5300万
- 2024年9月30日 -21.37%
- 8億2800万
- 2024年12月31日 -24.4%
- 6億2600万
- 2025年3月31日 +39.78%
- 8億7500万
- 2025年6月30日 -21.14%
- 6億9000万
- 2025年9月30日 +36.96%
- 9億4500万
- 2025年12月31日 -36.08%
- 6億400万
個別
- 2008年3月31日
- 2億7600万
- 2009年3月31日 -63.41%
- 1億100万
- 2010年3月31日 +165.35%
- 2億6800万
- 2011年3月31日 +2.61%
- 2億7500万
- 2012年3月31日 +2.91%
- 2億8300万
- 2013年3月31日 +68.55%
- 4億7700万
- 2014年3月31日 -37.11%
- 3億
- 2015年3月31日 -19.67%
- 2億4100万
- 2016年3月31日 -20.33%
- 1億9200万
- 2017年3月31日 +53.65%
- 2億9500万
- 2018年3月31日 +14.58%
- 3億3800万
- 2019年3月31日 -18.93%
- 2億7400万
- 2020年3月31日 -35.4%
- 1億7700万
- 2021年3月31日 +68.93%
- 2億9900万
- 2022年3月31日 +64.21%
- 4億9100万
- 2023年3月31日 -24.03%
- 3億7300万
- 2024年3月31日 +68.63%
- 6億2900万
- 2025年3月31日 -15.58%
- 5億3100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2025/06/24 13:03
・仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
・市場価格のない株式等
総平均法による原価法によっております。
(2) 棚卸資産
① 製品、半製品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2025/06/24 13:03
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
