構築物(純額)
個別
- 2020年3月31日
- 3億8900万
- 2021年3月31日 +15.68%
- 4億5000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2021/07/09 9:10
当社及び国内の連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、構築物及び機械装置の一部(太陽光発電設備)については、使途、材質、経済的環境条件等を勘案した耐用年数とし、定額法によっております。 - #2 固定資産圧縮損の注記(連結)
- ※5 固定資産圧縮損は、上記※4の国庫補助金を有形固定資産の取得価額から直接減額した価額であります。2021/07/09 9:10
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物及び構築物 4百万円 -百万円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2021/07/09 9:10
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 建物及び構築物 226百万円 465百万円 土地 768 768
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 年度に取得した資産のうち、国庫補助金による圧縮記帳額は106百万円であり、貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。2021/07/09 9:10
なお、その内訳は建物及び構築物11百万円、機械装置及び運搬具93百万円、工具、器具及び備品1百万円であります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2021/07/09 9:10
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、構築物及び機械及び装置の一部(太陽光発電設備)については、使途、材質、経済的環境条件等を勘案した耐用年数とし、定額法によっております。