構築物(純額)
個別
- 2024年3月31日
- 1700万
- 2025年3月31日 -17.65%
- 1400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産
主として建物及び機械装置については定額法、その他の有形固定資産は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~15年
(ロ) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2025/06/26 13:24 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/26 13:24
担保に供している資産のうち工場財団組成担保は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 559百万円 593百万円 機械装置及び運搬具 502 465
前連結会計年度及び当連結会計年度において、担保付債務はありません。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 559百万円 593百万円 機械装置及び運搬具 502 465 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ) 有形固定資産2025/06/26 13:24
主として建物及び機械装置については定額法、その他の有形固定資産は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ①有形固定資産2025/06/26 13:24
建物及び機械装置については定額法、その他の有形固定資産は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。