日本金属（5491）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 50億8005万
- 2009年3月31日 -6.11%
- 47億6965万
- 2010年3月31日 -6.3%
- 44億6923万
- 2010年12月31日 -1.75%
- 43億9100万
- 2011年3月31日 -1.31%
- 43億3341万
- 2011年6月30日 -1.39%
- 42億7300万
- 2011年9月30日 +1.08%
- 43億1900万
- 2011年12月31日 -0.95%
- 42億7800万
- 2012年3月31日 -1.81%
- 42億59万
- 2012年6月30日 +1.65%
- 42億7000万
- 2012年9月30日 -1.19%
- 42億1900万
- 2012年12月31日 -1.73%
- 41億4600万
- 2013年3月31日 -0.81%
- 41億1232万
- 2013年6月30日 -1.39%
- 40億5500万
- 2013年9月30日 -0.96%
- 40億1600万
- 2013年12月31日 +1.49%
- 40億7600万
- 2014年3月31日 -0.85%
- 40億4129万
- 2014年6月30日 +0.64%
- 40億6700万
- 2014年9月30日 -1.43%
- 40億900万
- 2014年12月31日 -1.15%
- 39億6300万
- 2015年3月31日 -0.78%
- 39億3222万
- 2015年6月30日 -1.18%
- 38億8600万
- 2015年9月30日 -0.8%
- 38億5500万
- 2015年12月31日 +8.74%
- 41億9200万
- 2016年3月31日 -1.57%
- 41億2634万
- 2016年6月30日 -0.91%
- 40億8900万
- 2016年9月30日 -2.2%
- 39億9900万
- 2016年12月31日 -1.1%
- 39億5500万
- 2017年3月31日 -1.15%
- 39億942万
- 2017年6月30日 +1.5%
- 39億6800万
- 2017年9月30日 -0.58%
- 39億4500万
- 2017年12月31日 -1.37%
- 38億9100万
- 2018年3月31日 -2.52%
- 37億9313万
- 2018年6月30日 -0.9%
- 37億5900万
- 2018年9月30日 -1.14%
- 37億1600万
- 2018年12月31日 -0.05%
- 37億1400万
- 2019年3月31日 -3.03%
- 36億153万
- 2019年6月30日 -0.76%
- 35億7400万
- 2019年9月30日 -1.09%
- 35億3500万
- 2019年12月31日 -1.02%
- 34億9900万
- 2020年3月31日 +0.68%
- 35億2262万
- 2020年6月30日 -1.47%
- 34億7100万
- 2020年9月30日 -1.15%
- 34億3100万
- 2020年12月31日 -1.34%
- 33億8500万
- 2021年3月31日 +19.73%
- 40億5300万
- 2021年6月30日 -1.46%
- 39億9400万
- 2021年9月30日 +0.1%
- 39億9800万
- 2021年12月31日 -1.4%
- 39億4200万
- 2022年3月31日 +0.36%
- 39億5600万
- 2022年6月30日 -1.01%
- 39億1600万
- 2022年9月30日 +1.79%
- 39億8600万
- 2022年12月31日 +0.18%
- 39億9300万
- 2023年3月31日 -0.53%
- 39億7200万
- 2023年6月30日 -1.79%
- 39億100万
- 2023年9月30日 -0.23%
- 38億9200万
- 2023年12月31日 -13.72%
- 33億5800万
- 2024年3月31日 +3.16%
- 34億6400万
- 2024年6月30日 -1.65%
- 34億700万
- 2024年9月30日 +5.28%
- 35億8700万
- 2024年12月31日 +0.84%
- 36億1700万
- 2025年3月31日 -1.22%
- 35億7300万
- 2025年6月30日 -0.34%
- 35億6100万
- 2025年9月30日 -0.31%
- 35億5000万
- 2025年12月31日 +0.23%
- 35億5800万
- 2026年3月31日 -1.52%
- 35億400万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記（連結）
- ※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2026/06/25 15:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 31百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/25 15:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 3百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 27 26 - #3 担保に供している資産の注記（連結）
- 1.財団抵当に供されている資産2026/06/25 15:33
対応する担保付債務前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 2,057百万円 1,918百万円 機械装置及び運搬具 3,756 3,262
- #4 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/25 15:33
当社グループは、原則として事業所別に資産をグループ化し、将来の使用が見込まれない遊休資産については個々の物件単位でグループ化をしております。用途 種類 場所 金額(百万円) 遊休資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 板橋工場(東京都板橋区) 94
当社板橋工場の遊休資産(製造設備)については、処分の意思決定に伴い処分予定資産となったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #5 重要な契約等（連結）
- (2) 本契約の内容2026/06/25 15:33
(注1)当連結会計年度の末日現在におけるタームローンAの残高は13,000百万円、タームローンBの残高は1,500百万円、コミットメントラインの残高は2,500百万円。① 金銭消費貸借契約の締結日 2026年3月26日 ④ 弁済期限 タームローンA:2029年3月30日タームローンB:2029年3月30日コミットメントライン:2027年3月31日 ⑤ 担保の内容 工場財団(土地、建物及び構築物、機械装置及び運搬具等) ⑥ 財務上の特約の内容 本契約には、以下の財務制限条項が付されており、同条項に定める事由のいずれかに抵触した場合、期限の利益を喪失する可能性があります。a.2026年3月期決算以降、各年度の決算期の末日における連結の貸借対照表上の純資産の部の金額を2025年3月決算期末日における連結の貸借対照表上の純資産の部の金額の75%および直前の決算期末日における連結の貸借対照表上の純資産の部の金額の75%のいずれか高い方の金額以上に維持すること。b.2026年3月期決算以降、各年度の決算期の末日における単体の貸借対照表上の純資産の部の金額を2025年3月決算期末日における単体の貸借対照表上の純資産の部の金額の75%および直前の決算期末日における単体の貸借対照表上の純資産の部の金額の75%のいずれか高い方の金額以上に維持すること。c.2026年3月期決算以降の決算期を初回の決算期とする連続する2期について、各年度の決算期における連結の損益計算書に示される当期損益が2期連続して損失とならないようにすること。なお、本号の遵守に関する最初の判定は、2027年3月決算期およびその直前の期の決算を対象として行われる。d.2026年3月期決算以降の決算期を初回の決算期とする連続する2期について、各年度の決算期における単体の損益計算書に示される当期損益が2期連続して損失とならないようにすること。なお、本号の遵守に関する最初の判定は、2027年3月決算期およびその直前の期の決算を対象として行われる。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
