6439 中日本鋳工

6439
2026/10/09
時価
9億円
PER 予
18.41倍
2010年以降
赤字-123.06倍
(2010-2026年)
PBR
0.31倍
2010年以降
0.16-0.67倍
(2010-2026年)
配当
1.21%
ROE 予
1.68%
ROA 予
0.58%
資料
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中日本鋳工(6439)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
2278万
2011年3月31日 -7.75%
2102万

個別

2008年3月31日
2278万
2011年3月31日 -7.75%
2102万
2011年6月30日 +55.42%
3267万
2011年9月30日 -12.96%
2843万
2011年12月31日 -42.5%
1635万
2012年3月31日 +98.92%
3252万
2012年6月30日 +53.84%
5003万
2012年9月30日 -30.01%
3502万
2012年12月31日 -60.99%
1366万
2013年3月31日 +112.39%
2901万
2013年6月30日 +52.5%
4424万
2013年9月30日 -20.06%
3537万
2013年12月31日 -50.72%
1743万
2014年3月31日 +107.04%
3609万
2014年6月30日 +52.03%
5486万
2014年9月30日 -27.81%
3961万
2014年12月31日 -49.43%
2003万
2015年3月31日 +96.62%
3938万
2015年6月30日 +53.94%
6062万
2015年9月30日 -33%
4061万
2015年12月31日 -52.74%
1919万
2016年3月31日 +102.96%
3896万
2016年6月30日 +56.44%
6095万
2016年9月30日 -31.65%
4166万
2016年12月31日 -50.7%
2054万
2017年3月31日 +117.48%
4467万
2017年6月30日 +40.16%
6261万
2017年9月30日 -29.74%
4399万
2017年12月31日 -47.42%
2313万
2018年3月31日 +101.71%
4665万
2018年6月30日 +59.16%
7425万
2018年9月30日 -25.29%
5548万
2018年12月31日 -46.54%
2965万
2019年3月31日 +98.97%
5901万
2019年6月30日 +48.04%
8736万
2019年9月30日 -36.89%
5513万
2019年12月31日 -50.14%
2749万
2020年3月31日 +99%
5470万
2020年6月30日 +50.93%
8257万
2020年9月30日 -31.47%
5658万
2020年12月31日 -49.42%
2862万
2021年3月31日 +99.1%
5698万
2021年6月30日 +51.64%
8641万
2021年9月30日 -33.66%
5732万
2021年12月31日 -46.6%
3061万
2022年3月31日 +102.72%
6205万
2022年6月30日 +52.67%
9473万
2022年9月30日 -33.01%
6346万
2022年12月31日 -38.45%
3906万
2023年3月31日 +86.95%
7302万
2023年6月30日 +46.5%
1億697万
2023年9月30日 -42.61%
6139万
2023年12月31日 -46.92%
3258万
2024年3月31日 +101.19%
6556万
2024年6月30日 +54.17%
1億108万
2024年9月30日 -29.83%
7092万
2024年12月31日 -49.7%
3567万
2025年3月31日 +75.09%
6246万
2025年6月30日 -45.36%
3413万
2025年9月30日 +92.25%
6561万
2025年12月31日 -52.51%
3115万
2026年3月31日 +96.18%
6112万
2026年6月30日 +53.5%
9383万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
関係会社株式評価損─5,991〃
賞与引当金21,738〃21,273〃
役員退職慰労引当金42,550〃42,444〃
(注)1.評価性引当額が96,280千円増加しております。この増加の主な内容は、貸倒引当金が増加したためであります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2026/06/26 9:12
#2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
商品・原材料・貯蔵品
月次移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(所有権移転外リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2026/06/26 9:12

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