中日本鋳工(6439)の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 254万
- 2009年3月31日 -7.34%
- 236万
- 2010年3月31日 -7.58%
- 218万
- 2011年3月31日 -7.79%
- 201万
- 2012年3月31日 -7.95%
- 185万
- 2013年3月31日 -5.83%
- 174万
- 2014年3月31日 +883.14%
- 1714万
- 2015年3月31日 -31.02%
- 1182万
- 2016年3月31日 -12.24%
- 1037万
- 2017年3月31日 -3.96%
- 996万
- 2018年3月31日 -7.68%
- 920万
- 2019年3月31日 +477.65%
- 5315万
- 2020年3月31日 -7.14%
- 4936万
- 2021年3月31日 -7.1%
- 4585万
- 2022年3月31日 -1.56%
- 4514万
- 2023年3月31日 -9.15%
- 4101万
- 2024年3月31日 +37.96%
- 5658万
- 2025年3月31日 +7.92%
- 6106万
- 2026年3月31日 +2.18%
- 6239万
有報情報
- #1 固定資産処分損に関する注記
- ※4.固定資産処分損の内訳は以下のとおりであります。2026/06/26 9:12
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 ─ 千円 4,801 千円 構築物 ─ 〃 746 〃 機械及び装置 772 〃 1,621 〃 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(所有権移転外リース資産を除く)2026/06/26 9:12
定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。