神鋼鋼線工業（5660）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -8400万
2010年9月30日: 1億9900万
2010年12月31日 +111.06%: 4億2000万
2011年3月31日 +77.38%: 7億4500万
2011年6月30日 -87.79%: 9100万
2011年9月30日 +165.93%: 2億4200万
2011年12月31日 +63.22%: 3億9500万
2012年3月31日 +100%: 7億9000万
2012年6月30日 -99.75%: 200万
2012年9月30日 +999.99%: 2億400万
2012年12月31日 +99.51%: 4億700万
2013年3月31日 +50.86%: 6億1400万
2013年6月30日 -93.81%: 3800万
2013年9月30日 +602.63%: 2億6700万
2013年12月31日 +32.58%: 3億5400万
2014年3月31日 +82.2%: 6億4500万
2014年6月30日 -97.67%: 1500万
2014年9月30日 +999.99%: 2億100万
2014年12月31日 +72.64%: 3億4700万
2015年3月31日 +69.74%: 5億8900万
2015年6月30日 -61.46%: 2億2700万
2015年9月30日 -48.9%: 1億1600万
2015年12月31日 +175.86%: 3億2000万
2016年3月31日 +68.13%: 5億3800万
2016年6月30日: -900万
2016年9月30日: 1億200万
2016年12月31日 +73.53%: 1億7700万
2017年3月31日 +259.32%: 6億3600万
2017年6月30日 -81.45%: 1億1800万
2017年9月30日 +216.1%: 3億7300万
2017年12月31日 +57.1%: 5億8600万
2018年3月31日 +57.34%: 9億2200万
2018年6月30日: -1400万
2018年9月30日: 4700万
2018年12月31日: -1億
2019年3月31日 -53%: -1億5300万
2019年6月30日: -6100万
2019年9月30日: 1億7500万
2019年12月31日 +104%: 3億5700万
2020年3月31日 +3.36%: 3億6900万
2020年6月30日: -3900万
2020年9月30日 -7.69%: -4200万
2020年12月31日 -59.52%: -6700万
2021年3月31日: 5億5500万
2021年6月30日 +10.63%: 6億1400万
2021年9月30日 +0.49%: 6億1700万
2021年12月31日 +7.13%: 6億6100万
2022年3月31日 +62.48%: 10億7400万
2022年6月30日 -85.47%: 1億5600万
2022年9月30日 +163.46%: 4億1100万
2022年12月31日 +82.48%: 7億5000万
2023年3月31日 +27.07%: 9億5300万
2023年6月30日 -83.32%: 1億5900万
2023年9月30日 +216.98%: 5億400万
2023年12月31日 +52.78%: 7億7000万
2024年3月31日 +83.64%: 14億1400万
2024年6月30日 -92.79%: 1億200万
2024年9月30日 +283.33%: 3億9100万
2024年12月31日 +79.54%: 7億200万
2025年3月31日 +115.95%: 15億1600万
2025年6月30日 -91.42%: 1億3000万
2025年9月30日 +213.85%: 4億800万
2025年12月31日 +96.32%: 8億100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:56
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:56