5660 神鋼鋼線工業

5660
2026/06/17
時価
108億円
PER
9.68倍
2010年以降
5.48-334.31倍
(2010-2026年)
PBR
0.43倍
2010年以降
0.21-0.81倍
(2010-2026年)
配当
3.54%
ROE
4.41%
ROA
2.51%
資料
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神鋼鋼線工業(5660)の法人税等調整額の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
-1300万
2009年3月31日 -999.99%
-3億7200万
2009年12月31日
1億4900万
2010年3月31日 -13.42%
1億2900万
2010年6月30日
-4400万
2010年9月30日
100万
2010年12月31日 +999.99%
1億
2011年3月31日 -58%
4200万
2011年6月30日 ±0%
4200万
2011年9月30日 +123.81%
9400万
2011年12月31日 +236.17%
3億1600万
2012年3月31日 -23.73%
2億4100万
2012年6月30日
-3000万
2012年9月30日
-2000万
2012年12月31日
8200万
2013年3月31日
-300万
2013年6月30日
1300万
2013年9月30日 +53.85%
2000万
2013年12月31日 +495%
1億1900万
2014年3月31日 -97.48%
300万
2014年6月30日 +666.67%
2300万
2014年9月30日
-600万
2014年12月31日
8400万
2015年3月31日 -52.38%
4000万
2015年6月30日 +135%
9400万
2015年9月30日
-2400万
2015年12月31日
7900万
2016年3月31日
-2億1400万
2016年6月30日
3700万
2016年9月30日
-2200万
2016年12月31日
8300万
2017年3月31日
-1400万
2017年6月30日
2800万
2017年9月30日
-5500万
2017年12月31日
4000万
2018年3月31日
-1億100万
2018年6月30日
-700万
2018年9月30日 -428.57%
-3700万
2018年12月31日 -13.51%
-4200万
2019年3月31日 -233.33%
-1億4000万
2019年6月30日
-700万
2019年9月30日
600万
2019年12月31日 +999.99%
9700万
2020年3月31日
-6900万
2020年6月30日
-2600万
2020年9月30日 -276.92%
-9800万
2020年12月31日
-6800万
2021年3月31日
-500万
2021年6月30日
4500万
2021年9月30日 -100%
0
2021年12月31日
7800万
2022年3月31日
-900万
2022年6月30日
5900万
2022年9月30日
-1600万
2022年12月31日
1億
2023年3月31日 -76%
2400万
2023年6月30日 +95.83%
4700万
2023年9月30日
-2600万
2023年12月31日
600万
2024年3月31日
-6400万
2024年6月30日
8900万
2024年9月30日
-2300万
2024年12月31日
1億1400万
2025年3月31日
-4900万
2025年6月30日
900万
2025年9月30日 +233.33%
3000万
2025年12月31日 +513.33%
1億8400万
2026年3月31日 -83.15%
3100万

個別

2008年3月31日
-1000万
2009年3月31日 -999.99%
-3億1600万
2010年3月31日
1億5900万
2011年3月31日 -78.62%
3400万
2012年3月31日 +811.76%
3億1000万
2013年3月31日
-1100万
2014年3月31日
300万
2015年3月31日 +999.99%
8300万
2016年3月31日 -65.06%
2900万
2017年3月31日
-3900万
2018年3月31日 -146.15%
-9600万
2019年3月31日 -64.58%
-1億5800万
2020年3月31日
-6600万
2021年3月31日
-800万
2022年3月31日 -137.5%
-1900万
2023年3月31日
1600万
2024年3月31日
-6300万
2025年3月31日
-5100万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
これに伴い、2026年4月1日に開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。
この変更により、当事業年度の繰延税金資産の金額(繰延税金負債の金額を控除した金額)は27百万円増加し、法人税等調整額(貸方)が31百万円増加し、その他有価証券評価差額金が4百万円減少しております。
2025/06/25 15:56
#2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
これに伴い、2026年4月1日に開始する連結会計年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.6%から31.5%に変更し計算しております。
この変更により、当連結会計年度の繰延税金資産の金額(繰延税金負債の金額を控除した金額)が5百万円、法人税等調整額(貸方)が31百万円が増加し、退職給付に係る調整累計額が21百万円、その他有価証券評価差額金が4百万円減少しております。
2025/06/25 15:56

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