仕掛品
連結
- 2019年3月31日
- 32億4700万
- 2020年3月31日 -4.65%
- 30億9600万
個別
- 2019年3月31日
- 31億8900万
- 2020年3月31日 -4.45%
- 30億4700万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
② その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法。評価差額は全部純資産直入法で処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2) デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産の評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)。
製品、原材料、貯蔵品は総平均法、仕掛品はエンジニアリング部門の一部については個別法、その他は総平均法。2020/06/24 15:06 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)。2020/06/24 15:06
製品、原材料、貯蔵品は総平均法、仕掛品はエンジニアリング部門の一部については個別法、その他は総平均法。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 通常の販売目的で保有するたな卸資産の評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)。2020/06/24 15:06
製品、原材料、貯蔵品は総平均法、仕掛品はエンジニアリング部門の一部については個別法、その他は総平均法。
2 固定資産の減価償却の方法 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法。評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)。
製品、原材料、貯蔵品は総平均法、仕掛品はエンジニアリング部門の一部については個別法、その他は総平均法。2020/06/24 15:06