有価証券報告書-第84期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
(1) 研究開発活動の概要
当社グループの研究開発活動は技術開発本部が中心となり、事業所の技術・製造部門と連携して、各事業部の要望に応じた新製品の開発、既存製品の改良を行っております。また、多様化、高度化する顧客ニーズを的確にとらえ、新たな市場、用途の掘り起しを目指すとともに、将来を見据えたテーマ設定を積極的に行い、今後の基盤作りを行っております。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は239百万円であり、その内訳は、特殊鋼線関連事業で113百万円、鋼索関連事業で104百万円、エンジニアリング関連事業で21百万円であります。
(2) 主要な研究開発の内容及び成果
(特殊鋼線関連事業)
PC鋼材、ばね用鋼線については、製品の更なる高強度化や高品質化、および高機能製品の開発に継続して取り組んでおります。
また、ステンレス関連製品の高品質化や新用途探索にも取り組んでおります。
(鋼索関連事業)
ワイヤロープについては、製品の更なる高強度化や端末金具を含めた高機能製品の開発に継続して取り組んでおります。
(エンジニアリング関連事業)
防災関連分野において、耐震補強ケーブルブレースやエネルギー吸収ケーブルなど高付加価値製品の実用化を行ってまいりました。フェイルセーフ用途に関して現場状況や対象物に合わせた様々な提案を行い、改良を加え、採用の拡大に努めております。
また、橋梁等の維持・メンテナンス分野では調査、補修技術の開発を進めております。
当社グループの研究開発活動は技術開発本部が中心となり、事業所の技術・製造部門と連携して、各事業部の要望に応じた新製品の開発、既存製品の改良を行っております。また、多様化、高度化する顧客ニーズを的確にとらえ、新たな市場、用途の掘り起しを目指すとともに、将来を見据えたテーマ設定を積極的に行い、今後の基盤作りを行っております。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は239百万円であり、その内訳は、特殊鋼線関連事業で113百万円、鋼索関連事業で104百万円、エンジニアリング関連事業で21百万円であります。
(2) 主要な研究開発の内容及び成果
(特殊鋼線関連事業)
PC鋼材、ばね用鋼線については、製品の更なる高強度化や高品質化、および高機能製品の開発に継続して取り組んでおります。
また、ステンレス関連製品の高品質化や新用途探索にも取り組んでおります。
(鋼索関連事業)
ワイヤロープについては、製品の更なる高強度化や端末金具を含めた高機能製品の開発に継続して取り組んでおります。
(エンジニアリング関連事業)
防災関連分野において、耐震補強ケーブルブレースやエネルギー吸収ケーブルなど高付加価値製品の実用化を行ってまいりました。フェイルセーフ用途に関して現場状況や対象物に合わせた様々な提案を行い、改良を加え、採用の拡大に努めております。
また、橋梁等の維持・メンテナンス分野では調査、補修技術の開発を進めております。