日亜鋼業(5658)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -7億4399万
- 2010年9月30日
- -5億6291万
- 2010年12月31日
- 7196万
- 2011年3月31日
- -3億8178万
- 2011年6月30日
- -2億1411万
- 2011年9月30日 -199.73%
- -6億4175万
- 2011年12月31日
- -5億4367万
- 2012年3月31日
- 1億2003万
- 2012年6月30日
- -3億4156万
- 2012年9月30日 -8.09%
- -3億6920万
- 2012年12月31日
- 7億5246万
- 2013年3月31日 +113.58%
- 16億710万
- 2013年6月30日 -66.5%
- 5億3843万
- 2013年9月30日 +120.52%
- 11億8736万
- 2013年12月31日 +72.72%
- 20億5081万
- 2014年3月31日 -48.75%
- 10億5106万
- 2014年6月30日 -56.28%
- 4億5947万
- 2014年9月30日 +25.45%
- 5億7642万
- 2014年12月31日 +119.38%
- 12億6458万
- 2015年3月31日 +24.44%
- 15億7365万
- 2015年6月30日 -76.47%
- 3億7035万
- 2015年9月30日
- -5億4200万
- 2015年12月31日
- -1億2190万
- 2016年3月31日 -476.77%
- -7億311万
- 2016年6月30日
- -2億1884万
- 2016年9月30日
- 3267万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 10億374万
- 2017年3月31日 +31.81%
- 13億2300万
- 2017年6月30日 -68.51%
- 4億1666万
- 2017年9月30日 +107.86%
- 8億6608万
- 2017年12月31日 +81.99%
- 15億7615万
- 2018年3月31日 -21.98%
- 12億2967万
- 2018年6月30日 -83.46%
- 2億344万
- 2018年9月30日 +53.91%
- 3億1312万
- 2018年12月31日
- -3億620万
- 2019年3月31日
- 4億985万
- 2019年6月30日 -63.54%
- 1億4943万
- 2019年9月30日 +131.38%
- 3億4576万
- 2019年12月31日 +228.78%
- 11億3678万
- 2020年3月31日 -71.45%
- 3億2458万
- 2020年6月30日 +50.76%
- 4億8935万
- 2020年9月30日 +32.24%
- 6億4710万
- 2020年12月31日 +126.37%
- 14億6485万
- 2021年3月31日 +64.58%
- 24億1091万
- 2021年6月30日 -84.18%
- 3億8136万
- 2021年9月30日 +138.3%
- 9億877万
- 2021年12月31日 +50.75%
- 13億6999万
- 2022年3月31日 +41.97%
- 19億4499万
- 2022年6月30日 -87.12%
- 2億5052万
- 2022年9月30日 +163.28%
- 6億5957万
- 2022年12月31日 +125.89%
- 14億8991万
- 2023年3月31日 +64.05%
- 24億4427万
- 2023年6月30日 -61.21%
- 9億4816万
- 2023年9月30日 +118.16%
- 20億6854万
- 2023年12月31日 +35.7%
- 28億703万
- 2024年3月31日 +58.21%
- 44億4089万
- 2024年6月30日 -88.69%
- 5億230万
- 2024年9月30日
- -3628万
- 2024年12月31日
- 7億883万
- 2025年3月31日 +7.25%
- 7億6024万
- 2025年6月30日 -39.27%
- 4億6167万
- 2025年9月30日 +84.55%
- 8億5204万
- 2025年12月31日 +176.18%
- 23億5318万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 11:13
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ⑤ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法2025/06/27 11:13
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上している。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準