建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(1) セグメント資産の調整額31,650,330千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産である。
全社資産は、主に現金及び預金、投資有価証券、本社建物等である。
(2) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額723,216千円は、本社システム等の設備投資額であ

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#2 セグメント表の脚注（連結）

その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、めっき受託加工等を含んでい
る。
2. 調整額は、以下のとおりである。
(1) セグメント資産の調整額28,734,794千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産である。
全社資産は、主に現金及び預金、投資有価証券、本社建物等である。
(2) 減価償却費の調整額17,598千円は、太陽光発電設備に係る減価償却費である。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額393,744千円は、太陽光発電設備等の設備投資額であ
る。
3. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致している。2017/06/23 9:08

#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用している。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用している。
(2)無形固定資産
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用期間(5年)に基づく定額法を採用している。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用している。2017/06/23 9:08

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の主な内訳

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
機械装置及び運搬具	16,689千円	27,380千円
建物及び構築物	256千円	6,768千円

2017/06/23 9:08

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用している。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2017/06/23 9:08