構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
(2)無形固定資産
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用期間(5年)に基づく定額法を採用している。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用している。2019/08/22 16:45

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の主な内訳

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	2,294千円	19,689千円
機械装置及び運搬具	16,763千円	6,146千円

2019/08/22 16:45

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2019/08/22 16:45

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
(2)無形固定資産

2019/08/22 16:45