パウダーテック(5695)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - キャリア事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 12億6067万
- 2013年6月30日 -68.43%
- 3億9794万
- 2013年9月30日 +93.58%
- 7億7033万
- 2013年12月31日 +57.64%
- 12億1432万
- 2014年3月31日 +22.65%
- 14億8936万
- 2014年6月30日 -79.55%
- 3億458万
- 2014年9月30日 +124.33%
- 6億8328万
- 2014年12月31日 +72.34%
- 11億7761万
- 2015年3月31日 +33.99%
- 15億7790万
- 2015年6月30日 -74.5%
- 4億230万
- 2015年9月30日 +89.07%
- 7億6066万
- 2015年12月31日 +57.83%
- 12億52万
- 2016年3月31日 +33.78%
- 16億606万
- 2016年6月30日 -68%
- 5億1388万
- 2016年9月30日 +90.59%
- 9億7943万
- 2016年12月31日 +57.39%
- 15億4154万
- 2017年3月31日 +31.42%
- 20億2586万
- 2017年6月30日 -73.52%
- 5億3635万
- 2017年9月30日 +86.86%
- 10億222万
- 2017年12月31日 +56.07%
- 15億6413万
- 2018年3月31日 +32.15%
- 20億6696万
- 2018年6月30日 -76.76%
- 4億8033万
- 2018年9月30日 +84.84%
- 8億8785万
- 2018年12月31日 +54.28%
- 13億6978万
- 2019年3月31日 +31.72%
- 18億434万
- 2019年6月30日 -71.28%
- 5億1813万
- 2019年9月30日 +99.52%
- 10億3380万
- 2019年12月31日 +45.5%
- 15億414万
- 2020年3月31日 +26.24%
- 18億9887万
- 2020年12月31日 -80.65%
- 3億6735万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 2025/06/19 13:20
分類 区分 リスクの内容・対応策等 企業統治 将来、事業・外部環境の変化等により不測の事態が発生した場合、ガバナンスの実効性が低下し法令違反等のコンプライアンスのリスクにつながる恐れがあります。結果として、ガバナンスリスクが当社グループの経営成績等に重要な影響を与える可能性があります。当社グループは、持続的に企業価値を高めるため、コーポレート・ガバナンスの仕組みや機能を規律づけ、ガバナンスの実効性が強化されるよう継続的に改善を図っております。ガバナンスの実効性を確保するため、コーポレートガバナンス・コードへの対応や、取締役会における議論の活性化等によりガバナンス機能の強化を図っております。 セグメントにおけるリスク 機能性材料事業セグメント キャリア事業は、テレワークの普及やペーパーレス化により印刷機会が減少し、需要が徐々に減少する可能性があります。また、事務機器メーカーの業界再編の動きが起こっています。新規機能性材料事業は、半導体産業に関連した受動部品に使用される機能素材が主製品のため、半導体産業の景況により需要が大きく変動します。また、半導体産業の技術革新、業界再編や地政学的要因により、価格競争の影響を大きく受ける可能性があります。キャリア事業は、カラー化の進展、デジタル商業用印刷分野の拡大に向けて、次世代キャリアの開発を進めるとともに、生産においては、工程改善・省エネ活動・歩留改善活動等によるコストダウン施策を進めております。新規機能性材料事業は、半導体産業の需要動向の把握によるリスク管理を適切に行うとともに、当社の基盤技術の深化と拡大に取り組み、より競争力の高い商品による事業展開に努めております。 品質保持剤事業セグメント 脱酸素剤関連製品は、季節要因やインバウンド動向など需要に波があり、販売量の大きな変動が当社グループの業績及び財務状況に重要な影響を及ぼす可能性があります。在庫の著しい増減の回避に向け、タイムリーな需要動向把握と最適生産に努めております。また需要が安定しており、その変動が比較的少ない高付加価値製品の比率を高め、安定生産と収益性の維持に努めております。 - #2 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/19 13:20
1989年4月 日本鉄粉(現 パウダーテック)㈱入社 2010年10月 当社キャリア事業部研究開発部長 2012年4月 当社キャリア事業部開発部長 2016年4月 当社キャリア事業部製造部長 2018年4月 当社キャリア事業部副事業部長兼製造部長 2019年4月 当社キャリア事業部長 2019年6月 当社取締役キャリア事業部長 2021年6月 当社取締役兼執行役員キャリア事業部長 2022年4月 当社取締役兼執行役員生産本部長