建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#2 固定資産処分損に関する注記

※2 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	106千円	4,285千円
機械装置及び運搬具	26,406	23,646

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#3 有価証券明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	キャリア製造設備	35,130	千円
機械及び装置	キャリア製造設備	413,938	千円
	研究開発設備	33,810	千円
工具、器具及び備品	キャリア製造設備	27,258	千円
建設仮勘定	キャリア製造設備	520,216	千円
	研究開発設備	30,938	千円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～38年
機械装置及び運搬具 2～8年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロ(残価保証の取り決めがある場合には残価保証額)とする定額法によっております。
④長期前払費用
均等償却によっております。2014/06/27 13:05