建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として、太陽光発電設備(機械及び装置)、情報関連装置・設備(工具、器具及び備品)及び福利厚生関連設備(建物附属設備)であります。

2026/06/17 12:08

#2 会計方針に関する事項（連結）

主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建 物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数

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#3 固定資産処分損に関する注記（連結）

※3 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物	9,388千円	28,480千円
機械装置及び運搬具	3,040	31,668

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#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
建物及び構築物	135,720千円	135,720千円
機械装置及び運搬具	440,616	478,287

当連結会計年度に取得した有形固定資産について、取得価額から控除した圧縮記帳額は、機械装置及び運搬具39,673千円であります。

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

機械及び装置	キャリア製造設備	422,415	千円
建設仮勘定	建物、構築物、機械及び装置等に振替

なお、当期首残高及び当期末残高のうち( )内は内書で、取得価額から控除している圧縮記帳額であります。

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数

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