5727 東邦チタニウム

5727
2024/04/22
時価
991億円
PER 予
24.15倍
2010年以降
赤字-39.59倍
(2010-2023年)
PBR
1.82倍
2010年以降
0.75-5.65倍
(2010-2023年)
配当 予
1.44%
ROE 予
7.54%
ROA 予
3.36%
資料
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建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
45億6300万
2009年3月31日 +29.78%
59億2200万
2010年3月31日 +8.05%
63億9900万
2011年3月31日 +153.46%
162億1900万
2012年3月31日 -3.22%
156億9600万
2013年3月31日 -3.65%
151億2300万
2014年3月31日 -4.73%
144億800万
2015年3月31日 -3.41%
139億1600万
2016年3月31日 -4.62%
132億7300万
2017年3月31日 -4.98%
126億1200万
2018年3月31日 +2.47%
129億2400万
2019年3月31日 -3.19%
125億1200万
2020年3月31日 -5.06%
118億7900万
2021年3月31日 -3.85%
114億2200万
2022年3月31日 +17.46%
134億1600万
2023年3月31日 +10.45%
148億1800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
(ロ)無形固定資産
(リース資産を除く)
定額法
ソフトウェア(自社利用分)は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/20 15:00
#2 固定資産除却損の注記(連結)
※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物21百万円1百万円
機械装置及び運搬具16881
2023/06/20 15:00
#3 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
建物及び構築物2,186百万円2,093百万円
機械装置及び運搬具3,7644,526
茅ヶ崎工場の一部の有形固定資産については工場財団を組成し、根抵当権1百万円の担保に供しております。
2023/06/20 15:00
#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※4 国庫補助金等の受入に伴い、有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
建物及び構築物172百万円172百万円
機械装置及び運搬具1,9081,990
2023/06/20 15:00
#5 有形固定資産等明細表(連結)
(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物プロピレン重合用触媒工場建屋1,689百万円
機械装置プロピレン重合用触媒製造設備5,114百万円
建設仮勘定プロピレン重合用触媒製造設備1,831百万円
2023/06/20 15:00
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
2023/06/20 15:00
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7~50年
機械及び装置 2~15年
2023/06/20 15:00