建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～50年
機械及び装置 2～15年

2018/06/21 15:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
土地建物及び構築物	-百万円6	1百万円0
機械装置及び運搬具	47	77

2018/06/21 15:00

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	2,715百万円	2,539百万円
機械装置及び運搬具	1,018	943

茅ヶ崎工場の一部の有形固定資産については工場財団を組成し、根抵当権1百万円の担保に供しております。

2018/06/21 15:00

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※4 国庫補助金等の受入に伴い、有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具	-百万円1,442	2百万円1,442
工具、器具及び備品	35	35

2018/06/21 15:00

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 超微粉ニッケル製造設備 878百万円
機械装置 スポンジチタン製造設備 952百万円

2018/06/21 15:00

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
(ロ)無形固定資産
(リース資産を除く)
定額法
ソフトウェア(自社利用分)は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/21 15:00