純資産
連結
- 2013年3月31日
- 397億3200万
- 2014年3月31日 -12.87%
- 346億2000万
- 2015年3月31日 -6.97%
- 322億700万
個別
- 2013年3月31日
- 381億8100万
- 2014年3月31日 -14.26%
- 327億3600万
- 2015年3月31日 -7.51%
- 302億7600万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従っており、当事業年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を繰越利益剰余金に加減しております。2015/06/19 15:00
この結果、当事業年度の期首の退職給付引当金が143百万円減少するとともに、繰越利益剰余金が143百万円増加しております。また、当事業年度の1株当たり純資産額は2.01円増加しております。なお、これに伴う当事業年度の損益計算書及び1株当たり当期純損失に与える影響は軽微であります。 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従っており、当連結会計年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しております。2015/06/19 15:00
この結果、当連結会計年度の期首の退職給付に係る負債が143百万円減少するとともに、利益剰余金が143百万円増加しております。また、当連結会計年度の1株当たり純資産額は2.01円増加しております。なお、これに伴う当連結会計年度の連結損益計算書及び1株当たり当期純損失に与える影響は軽微であります。 - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1)財政状態の分析2015/06/19 15:00
① 資産、負債及び純資産の状況
資産の部は、たな卸資産の減少を主因に、前連結会計年度比72億55百万円減の884億97百万円となりました。 - #4 資産の評価基準及び評価方法
- 時価のあるもの2015/06/19 15:00
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの - #5 連結財務諸表の作成の基礎となった連結会社の財務諸表の作成に当たって採用した重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準(連結)
- 要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、為替差額は損益として処理しております。なお、在外子会社等の資産及び負債は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び少数株主持分に含めて計上しております。2015/06/19 15:00 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2015/06/19 15:00
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 1株当たり純資産額 484.69円 450.91円 1株当たり当期純損失金額(△) △77.25円 △37.00円
2.1株当たり当期純損失金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。