5707 東邦亜鉛

5707
2026/03/25
時価
168億円
PER 予
6.25倍
2010年以降
赤字-60.69倍
(2010-2025年)
PBR
6.3倍
2010年以降
0.35-10.32倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
100.75%
ROA 予
2.64%
資料
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東邦亜鉛(5707)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
57億6700万
2009年3月31日 +1.96%
58億8000万
2010年3月31日 -3.71%
56億6200万
2010年12月31日 +40.94%
79億8000万
2011年3月31日 -1.22%
78億8300万
2011年6月30日 +1.6%
80億900万
2011年9月30日 +20.73%
96億6900万
2011年12月31日 -3.68%
93億1300万
2012年3月31日 +2.05%
95億400万
2012年6月30日 +0.97%
95億9600万
2012年9月30日 -1.87%
94億1700万
2012年12月31日 +4.92%
98億8000万
2013年3月31日 +2.99%
101億7500万
2013年6月30日 +1.22%
102億9900万
2013年9月30日 -3.82%
99億600万
2013年12月31日 -1.54%
97億5300万
2014年3月31日 +1.09%
98億5900万
2014年6月30日 -0.97%
97億6300万
2014年9月30日 -0.5%
97億1400万
2014年12月31日 -1.07%
96億1000万
2015年3月31日 +0.8%
96億8700万
2015年6月30日 -3.46%
93億5200万
2015年9月30日 -1.12%
92億4700万
2015年12月31日 -11.08%
82億2200万
2016年3月31日 -0.12%
82億1200万
2016年6月30日 -1.69%
80億7300万
2016年9月30日 -4.19%
77億3500万
2016年12月31日 +3.43%
80億
2017年3月31日 +1.21%
80億9700万
2017年6月30日 -1.22%
79億9800万
2017年9月30日 -0.89%
79億2700万
2017年12月31日 -0.28%
79億500万
2018年3月31日 -2.72%
76億9000万
2018年6月30日 -1.64%
75億6400万
2018年9月30日 -1.43%
74億5600万
2018年12月31日 -0.58%
74億1300万
2019年3月31日 -0.46%
73億7900万
2019年6月30日 -0.3%
73億5700万
2019年9月30日 -2.12%
72億100万
2019年12月31日 -1.21%
71億1400万
2020年3月31日 +0.46%
71億4700万
2020年6月30日 -4.17%
68億4900万
2020年9月30日 -0.37%
68億2400万
2020年12月31日 -1.52%
67億2000万
2021年3月31日 -2.47%
65億5400万
2021年6月30日 -0.43%
65億2600万
2021年9月30日 -0.2%
65億1300万
2021年12月31日 +9.6%
71億3800万
2022年3月31日 -0.27%
71億1900万
2022年6月30日 +0.45%
71億5100万
2022年9月30日 -1.09%
70億7300万
2022年12月31日 -1.3%
69億8100万
2023年3月31日 -1.3%
68億9000万
2023年6月30日 +0.16%
69億100万
2023年9月30日 -16.01%
57億9600万
2023年12月31日 -2.02%
56億7900万
2024年3月31日 +1.37%
57億5700万
2024年6月30日 -0.49%
57億2900万
2024年9月30日 -0.58%
56億9600万
2024年12月31日 -36.73%
36億400万
2025年3月31日 -1.55%
35億4800万
2025年6月30日 -1.04%
35億1100万
2025年9月30日 -1%
34億7600万
2025年12月31日 -1.32%
34億3000万

有報情報

#1 固定資産除却損の注記(連結)
※6.固定資産除却損の主なものは、建物及び構築物、機械装置及び運搬具の除却及びその撤去費用であります。
2025/06/27 14:37
#2 担保に供している資産の注記(連結)
(1) 担保に供している資産(工場財団担保)
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物3,024百万円1,546百万円
機械装置及び運搬具他3,8971,871
(注)上記資産には銀行取引に係る根抵当権(極度額1百万円)が設定されております。
(2) 担保付債務
2025/06/27 14:37
#3 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
場所用途種類その他
オーストラリアニューサウスウェールズ州資源事業資産(ラスプ鉱山資産)建物及び構築物、機械装置及び運搬具、鉱業権、その他-
オーストラリアニューサウスウェールズ州資源事業資産(探査権)鉱業権-
群馬県安中市機器部品事業資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他-
群馬県藤岡市プレーティング事業資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他-
群馬県藤岡市ソフトカーム事業資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他-
当社の資産グループは、事業用資産においては管理会計上の区分ごとに、遊休・休止資産については個別単位でグルーピングしております。
「資源」セグメントにおいて、豪州CBH Resources Ltd.が運営しているラスプ鉱山の今後の中長期事業計画を慎重に検討した結果、次期主力となる鉱体開発の経済性は低く、同鉱体開発を前提とする同鉱山の中長期事業計画は事業性を見込めないとの結論に至り、2024年まででラスプ鉱山を閉山することを意思決定しました。これに伴い、IAS第36号「資産の減損」に基づく減損テストを実施し、資源事業(ラスプ鉱山)に係る資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(21,763百万円)を減損損失として計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物1,056百万円、機械装置及び運搬具4,144百万円、鉱業権14,906百万円並びにその他1,656百万円であります。なお、回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により算定しており、その算定における主要な仮定は見積売却価額であります。
2025/06/27 14:37

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