東邦亜鉛（5707）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 12億1300万
2010年9月30日 +250.45%: 42億5100万
2010年12月31日 +46.86%: 62億4300万
2011年3月31日 -3.88%: 60億100万
2011年6月30日 -43.68%: 33億8000万
2011年9月30日 +61.18%: 54億4800万
2011年12月31日 -82.18%: 9億7100万
2012年3月31日 +78.78%: 17億3600万
2012年6月30日 +57.49%: 27億3400万
2012年9月30日: -19億3800万
2012年12月31日 -11.61%: -21億6300万
2013年3月31日 -54.28%: -33億3700万
2013年6月30日: 35億400万
2013年9月30日 -50.17%: 17億4600万
2013年12月31日 -15.69%: 14億7200万
2014年3月31日 +159.04%: 38億1300万
2014年6月30日 -77.52%: 8億5700万
2014年9月30日 +127.77%: 19億5200万
2014年12月31日 +23%: 24億100万
2015年3月31日 +107.08%: 49億7200万
2015年6月30日: -1億3900万
2015年9月30日 -999.99%: -27億900万
2015年12月31日 -688.96%: -213億7300万
2016年3月31日: -194億200万
2016年6月30日: 3億9200万
2016年9月30日 -37.5%: 2億4500万
2016年12月31日 +999.99%: 38億1700万
2017年3月31日 +121.93%: 84億7100万
2017年6月30日 -83.05%: 14億3600万
2017年9月30日 +265.6%: 52億5000万
2017年12月31日 +92.3%: 100億9600万
2018年3月31日 +16.5%: 117億6200万
2018年6月30日: -4億1600万
2018年9月30日 -678.61%: -32億3900万
2018年12月31日 -32.23%: -42億8300万
2019年3月31日 -20.97%: -51億8100万
2019年6月30日: -31億100万
2019年9月30日 -166.24%: -82億5600万
2019年12月31日 -57.21%: -129億7900万
2020年3月31日 -40.54%: -182億4100万
2020年6月30日: -24億8100万
2020年9月30日: -1億500万
2020年12月31日 -999.99%: -13億6300万
2021年3月31日: 51億5500万
2021年6月30日 -20.81%: 40億8200万
2021年9月30日 +39.71%: 57億300万
2021年12月31日 +10.33%: 62億9200万
2022年3月31日 -17.69%: 51億7900万
2022年6月30日 +90.21%: 98億5100万
2022年9月30日 +12.87%: 111億1900万
2022年12月31日 -18.39%: 90億7400万
2023年3月31日 -38.58%: 55億7300万
2023年6月30日: -15億3700万
2023年9月30日 -999.99%: -254億2000万
2023年12月31日 -16.57%: -296億3300万
2024年3月31日 -57.9%: -467億9000万
2024年6月30日: 6億5800万
2024年9月30日 +512.31%: 40億2900万
2024年12月31日 -94.99%: 2億200万
2025年3月31日: -1億2700万
2025年6月30日 -827.56%: -11億7800万
2025年9月30日 -301.36%: -47億2800万
2025年12月31日 -56.54%: -74億100万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/27 14:37
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2.その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/27 14:37
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 14:37
#4 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/27 14:37