東邦亜鉛(5707)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 1億400万
- 2014年3月31日 -7.69%
- 9600万
- 2015年3月31日 +15.63%
- 1億1100万
- 2016年3月31日 +6.31%
- 1億1800万
- 2017年3月31日 +10.17%
- 1億3000万
- 2018年3月31日 +13.85%
- 1億4800万
- 2019年3月31日 +5.41%
- 1億5600万
- 2020年3月31日 +1.28%
- 1億5800万
- 2021年3月31日 +8.23%
- 1億7100万
- 2022年3月31日 +11.11%
- 1億9000万
- 2023年3月31日 -4.74%
- 1億8100万
- 2024年3月31日 +2.21%
- 1億8500万
- 2025年3月31日 +4.86%
- 1億9400万
- 2026年3月31日 +8.76%
- 2億1100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- ※ 減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに配賦しない管理部門の減価償却費であります。また、有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門の設備投資額であります。2026/06/26 16:26
3.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の経常利益と調整を行っております。 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3.販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/26 16:26
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 0 〃 13 〃 減価償却費 128 〃 79 〃 研究開発費 179 〃 116 〃 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組の一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/26 16:26
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2) 適用予定日