- 5801
- 2026/09/30
- 時価
- 2兆7249億円
- PER 予
- 25.84倍
- 2010年以降
- 赤字-45.06倍
（2010-2026年） - PBR
- 6.21倍
- 2010年以降
- 0.46-5.74倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 0.57%
- ROE 予
- 24.03%
- ROA 予
- 9.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
古河電気工業（5801）の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 163億5200万
- 2013年9月30日 -52.45%
- 77億7500万
- 2014年3月31日 +82.61%
- 141億9800万
- 2014年9月30日 -52.49%
- 67億4500万
- 2015年3月31日 +107.31%
- 139億8300万
- 2015年9月30日 -50.83%
- 68億7600万
- 2016年3月31日 +102.17%
- 139億100万
- 2016年9月30日 -50.74%
- 68億4700万
- 2017年3月31日 +103.51%
- 139億3400万
- 2017年9月30日 -46.39%
- 74億7000万
- 2018年3月31日 +107.55%
- 155億400万
- 2018年9月30日 -46.3%
- 83億2500万
- 2019年3月31日 +107.3%
- 172億5800万
- 2019年9月30日 -49.74%
- 86億7400万
- 2020年3月31日 +98.05%
- 171億7900万
- 2020年9月30日 -51.87%
- 82億6900万
- 2021年3月31日 +97.58%
- 163億3800万
- 2021年9月30日 -48.2%
- 84億6300万
- 2022年3月31日 +103.39%
- 172億1300万
- 2022年9月30日 -42.18%
- 99億5200万
- 2023年3月31日 +93.97%
- 193億400万
- 2023年9月30日 -44.58%
- 106億9800万
- 2024年3月31日 +95.89%
- 209億5600万
- 2024年9月30日 -49.12%
- 106億6300万
- 2025年3月31日 +103.71%
- 217億2200万
- 2025年9月30日 -40.77%
- 128億6600万
- 2026年3月31日 +85.96%
- 239億2600万
個別
- 2013年3月31日
- 69億4700万
- 2014年3月31日 -13.95%
- 59億7800万
- 2015年3月31日 -5.77%
- 56億3300万
- 2016年3月31日 -1.05%
- 55億7400万
- 2017年3月31日 -4.25%
- 53億3700万
- 2018年3月31日 +15.21%
- 61億4900万
- 2019年3月31日 +12.52%
- 69億1900万
- 2020年3月31日 +6.66%
- 73億8000万
- 2021年3月31日 -3.43%
- 71億2700万
- 2022年3月31日 +10.45%
- 78億7200万
- 2023年3月31日 +10.96%
- 87億3500万
- 2024年3月31日 +13.83%
- 99億4300万
- 2025年3月31日 +7.48%
- 106億8700万
- 2026年3月31日 +6.38%
- 113億6900万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- *4.研究開発費の総額2026/06/24 11:32
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費は次のとおりであります。 - #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- *3.販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/24 11:32
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 5,602 百万円 5,754 百万円 研究開発費 21,722 百万円 23,926 百万円 - #3 研究開発活動
- 当社グループは、古河電工グループ ビジョン2030を達成するために、情報/エネルギー/モビリティ融合領域での社会課題解決に向け、積極的に研究開発へ取り組んでおります。当事業年度における当社グループの研究体制は、国内の当社研究所等(サステナブルテクノロジー研究所、エレクトロニクス研究所、フォトニクス研究所、マテリアル研究所、デジタルトランスフォーメーション&イノベーションセンター)及び海外の Lightera Laboratories, LLC(米国)、 Furukawa Electric Institute of Technology Ltd.(ハンガリー)、SuperPower Inc.(米国)、 Silicon Valley Innovation Laboratories, Furukawa Electric (米国)を中心に構成されております。2026/06/24 11:32
当連結会計年度における研究開発費は、前連結会計年度比11.7%増の28,423百万円であり、各セグメントの主な成果等は以下のとおりであります。
(1)インフラ - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2025年度のサステナビリティ目標値及び実績値2026/06/24 11:32
※:単年度別目標型の指標。その他は2025年度到達目標型の指標。サステナビリティ指標 2025年度 目標 2025年度 実績 結果 (*7) 環境調和製品売上高比率 70% 72.1% 達成 新事業研究開発費増加率 (2021年度基準)(※) 125% 156% 3年間達成 事業強化・新事業創出テーマに対するIPランドスケープ実施率 100%(*1) 100%(*1) 達成
*1:2022年度に設定したテーマに関して全件実施を意味する100%を目標としたが、2024年度において達成済み。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
