- 5805
- 2026/09/02
- 時価
- 4124億円
- PER 予
- 17.23倍
- 2010年以降
- 赤字-210.11倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.92倍
- 2010年以降
- 0.34-5.39倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.32%
- ROE 予
- 22.75%
- ROA 予
- 10.44%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
SWCC(5805)の売上高の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 999億4500万
- 2010年12月31日 +20.7%
- 1206億3100万
- 2011年12月31日 +4.76%
- 1263億7600万
- 2012年12月31日 -1.97%
- 1238億8100万
- 2013年12月31日 +7.18%
- 1327億7900万
- 2014年12月31日 +0.04%
- 1328億2600万
- 2015年12月31日 -3.82%
- 1277億5800万
- 2016年12月31日 -13.1%
- 1110億2800万
- 2017年12月31日 +12.96%
- 1254億1200万
- 2018年12月31日 +5.09%
- 1317億9300万
- 2019年12月31日 -1.86%
- 1293億4400万
- 2020年12月31日 -10.95%
- 1151億8100万
- 2021年12月31日 +27.84%
- 1472億4700万
- 2022年12月31日 +7.34%
- 1580億4800万
- 2023年12月31日 +0.29%
- 1585億500万
- 2024年12月31日 +12.45%
- 1782億3400万
- 2025年12月31日 +13.38%
- 2020億8600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/08 9:00
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (エネルギー・インフラ事業)2024/02/08 9:00
国内の建設関連向けは、原材料・エネルギー価格・物流費の価格高騰が続く中で、合弁会社の製販事業統合による収益改善施策の実施や、販売価格見直しと原価低減の取り組みによる適正な利益確保に努めつつ、高稼働での生産体制により、堅調な需要を取り込んでまいりました。電力インフラ向けは、特別高圧関連需要が依然底堅く続いているほか、期初に下期偏重と見ていた電力工事件名が想定どおり第3四半期から増加しました。これらの結果に加えて、第3四半期に想定以上に建設および電力工事件名が集中したことにより、当事業における売上高は894億57百万円(前年同四半期対比7.6%増)、営業利益は75億94百万円(前年同四半期対比47.4%増)となりました。
(電装・コンポーネンツ事業)