無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

その他の項目	報告セグメント計	その他	調整額	連結財務諸表計上額
減価償却費	435	33	57	527
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	549	32	4	586

(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、機械及び装置、建物等の設備投資額であります。
Ⅱ 当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

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#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主として生産設備、運搬具(機械装置及び運搬具)、及び事務用機器(工具、器具及び備品)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウェアであります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)による定額法2015/06/26 9:22

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(単位:百万円)

その他の項目	報告セグメント計	その他	調整額	連結財務諸表計上額
減価償却費	435	33	57	527
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	549	32	4	586

(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、機械及び装置、建物等の設備投資額であります。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法
金型は残存価額0(ゼロ)の定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～38年
機械装置及び運搬具 5～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)による定額法
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を0(ゼロ)とする定額法2015/06/26 9:22