建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法
金型は残存価額をゼロとする定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～38年
機械装置及び運搬具 5～10年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)による定額法
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2022/06/29 13:15

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)	当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	17百万円
機械装置及び運搬具	6	34

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

(根)抵当権を設定している資産

	前連結会計年度(2021年3月31日)	当連結会計年度(2022年3月31日)
建物及び構築物	563百万円	554百万円
土地	135	136

上記に対応する債務

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)「当期増加額」のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 上田事業所リニューアル関係 129,558千円
機械及び装置 コンタクトプローブ合理化設備 144,765千円

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～38年
機械装置及び運搬具 5～10年

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