有価証券報告書-第96期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、当社及び連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～38年
機械装置及び運搬具 4～8年
ロ 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。