構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)および投資不動産
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法により、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～38年
機械及び装置 2～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/05/28 9:01

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年2月28日)	当連結会計年度(2020年2月29日)
建物及び構築物	496,126千円	2,310,379千円
土地	414,770	1,045,837

担保付債務は、次のとおりであります。

2020/05/28 9:01

#3 有形固定資産等明細表（連結）

建物 兵庫工場本部棟 1,276,745千円
構築物 兵庫工場本部棟 92,310千円

2020/05/28 9:01

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
当連結会計年度末における総資産残高は8,723,113千円となり、前連結会計年度末に比べ962,091千円増加いたしました。これは主に受取手形及び売掛金195,374千円、商品及び製品65,880千円、建物及び構築物1,308,775千円等による増加要因が、現金及び預金201,163千円、建設仮勘定498,730千円等による減少要因を上回ったことによるものであります。
(負債)

2020/05/28 9:01

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法により、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/05/28 9:01

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法により、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/05/28 9:01

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)および投資不動産
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法により、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～42年
機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/05/28 9:01