有価証券報告書-第57期(令和2年3月1日-令和3年2月28日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)および投資不動産
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法により、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～42年
機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。