| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
代表取締役 社長 | | 植村 剛嗣 | 昭和28年1月10日生 | | 昭和50年4月 | 当社入社 | | 昭和54年1月 | 製造部長 | | 昭和54年5月 | 取締役製造部長 | | 昭和56年11月 | 常務取締役製造部長 | | 昭和62年1月 | 常務取締役営業部長 | | 平成2年5月 | 代表取締役社長 | | 平成5年4月 | 取締役営業部門担当 | | 平成5年5月 | 取締役副会長 | | 平成6年5月 | 取締役 | | 平成8年5月 | 常務取締役新規需要開発担当 | | 平成10年5月 | 専務取締役新規需要開発管掌 | | 平成15年4月 | 専務取締役開発部長 | | 平成16年6月 | 代表取締役専務取締役 | | 平成16年7月 | 代表取締役副社長 | | 平成17年5月 | 代表取締役社長 | 平成21年4月 平成26年6月 | 代表取締役社長兼営業本部長 代表取締役社長(現任) |
| (注) 4 | 0 |
| 専務取締役 | 電線事業部長 | 加藤 義孝 | 昭和26年6月20日生 | | 昭和49年4月 | タツタ電線株式会社入社 | | 平成11年4月 | 同社品質保証部課長 | | 平成13年4月 | 同社大阪工場安全推進室室長兼品質保証部課長 | | 平成14年4月 | 同社大阪工場品質保証部部長 | | 平成20年3月 | 同社退職 | | 平成20年4月 | 当社入社 | | 平成20年4月 | 製造技術本部副本部長 | | 平成21年4月 | 製造技術本部大阪工場長 | | 平成21年5月 | 取締役製造技術本部大阪工場長 | | 平成22年5月 | 常務取締役製造技術本部長兼大阪工場長 | | 平成23年6月 | 常務取締役営業本部副本部長 | | 平成25年6月 | 常務取締役営業本部副本部長兼管理本部長 | 平成26年6月 平成26年6月 | 専務取締役営業本部副本部長兼管理本部長 専務取締役電線事業部長(現任) |
| (注) 4 | 5 |
| 常務取締役 | 電線事業部 営業本部長 | 掘井 尚登 | 昭和36年12月15日生 | | 昭和59年4月 | 当社入社 | | 平成4年1月 | 技術部品質管理課担当課長 | | 平成11年7月 | 製造部品質保証課長 | | 平成13年4月 | 製造部次長 | | 平成15年4月 | 製造本部技術部長 | | 平成18年5月 | 取締役製造本部技術部長 | | 平成20年1月 | 取締役製造技術本部品質保証部長 | | 平成21年4月 | 取締役製造技術本部技術部長 | | 平成21年5月 | 常務取締役製造技術本部技術部長 | | 平成22年5月 | 常務取締役製造技術本部副本部長 | 平成23年6月 平成26年6月 | 常務取締役製造技術本部長 常務取締役電線事業部営業本部長(現任) |
| (注) 4 | 10 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 取締役 | 管理本部長 | 上田 裕一 | 昭和38年3月23日生 | | 昭和63年4月 | 当社入社 | | 平成4年4月 | 技術部電線技術担当課長 | | 平成15年4月 | 製造本部技術部部長代理兼電線技術課長 | | 平成18年6月 | 製造本部技術部部長代理兼品質保証1課長 | | 平成20年1月 | 製造技術本部技術部長 | | 平成21年4月 | 管理本部情報システム部長 | | 平成22年5月 | 取締役製造技術本部技術部長兼管理本部情報システム部長 | 平成24年5月 平成26年6月 | 取締役製造技術本部兵庫工場技術部長兼管理本部情報システム部長 取締役管理本部長(現任) |
| (注) 4 | 5 |
| 取締役 | 海外室長兼新規事業室管掌 | 天野 直哉 | 昭和33年1月18日生 | | 昭和57年4月 | 木村寝台工業株式外会社(現パラマウントベッド株式会社)入社 | | 昭和63年5月 | 日本インターコネクト株式会社(現アンフェノールジャパン)入社 | | 平成15年1月 | 同社営業部長 | | 平成18年1月 | 理研電具製造株式会社入社 | | 平成18年1月 | 同社営業部長 | | 平成22年7月 | 当社入社 | | 平成22年7月 | 営業本部東京営業所営業開発担当部長 | | 平成22年10月 | 営業本部東京営業所営業開発担当部長兼海外営業統括担当部長 | | 平成23年6月 | 営業本部東京営業所長兼営業開発担当部長 | | 平成24年3月 | 営業本部東京営業所長 | | 平成24年5月 | 取締役営業本部東京営業所長 | 平成25年6月 平成26年6月 | 取締役営業本部東京営業所長兼海外統括部長兼海外部国内担当部長 取締役海外室長兼新規事業室管掌(現任) |
| (注) 4 | 2 |
| 取締役 | 電線事業部兵庫工場物流部長 | 松本 雅博 | 昭和34年9月16日生 | | 昭和54年12月 | 当社入社 | | 昭和61年9月 | 製造部大阪工場第一製造課長代理 | | 昭和63年4月 | 製造部大阪工場第一製造課長 | | 平成15年4月 | 製造本部大阪製造部長代理 | | 平成18年6月 | 製造本部大阪製造部長 | | 平成21年4月 | 製造技術本部付部長 | | 平成23年4月 | 営業本部物流部長 | 平成26年6月 平成27年5月 | 電線事業部兵庫工場物流部長 取締役電線事業部兵庫工場物流部長(現任) |
| (注) 5 | 2 |
| 取締役 | 新規事業室長 | 浦井 清一 | 昭和48年3月15日生 | | 平成10年3月 | 矢崎総業株式会社入社 | | 平成16年5月 | 株式会社インターアクション入社 | | 平成17年6月 | 同社営業本部長 | | 平成20年7月 | 株式会社コアシステムジャパン入社 | | 平成20年7月 | 同社常務執行役員営業技術統括 | | 平成21年11月 | 株式会社アクロス設立代表取締役就任 | | 平成27年3月 | 当社入社 | 平成27年3月 平成27年5月 | 新規事業室長 取締役新規事業室長(現任) |
| (注) 5 | - |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 取締役 | | 川瀬 幸雄 | 昭和36年12月4日生 | | 昭和57年4月 | 昭和電線電纜株式会社(現昭和電線ホールディングス株式会社)入社 | | 平成17年7月 | 同社電線線材部技術・品質保証部長 | | 平成18年3月 | 同社電線線材部線材部長兼三重事業所長 | | 平成18年4月 | 昭和電線ケーブルシステム株式会社エネルギーシステムユニット線材部長兼三重事業所長 | | 平成20年6月 | 同社エネルギーシステムユニット技術・品質保証部長 | | 平成21年12月 | 同社エネルギーシステムユニット技術・品質保証部長兼営業技術G長 | | 平成22年5月 | 当社取締役(現任) | | 平成23年6月 | 昭和電線ケーブルシステム株式会社エネルギーシステムユニット電線製造部部長(現任) |
| (注) 4 | - |
監査役 (常勤) | | 石堂 二郎 | 昭和31年5月19日生 | | 昭和53年11月 | 当社入社 | | 昭和63年4月 | 製造部兵庫工場第二製造課長 | | 平成元年5月 | 製造部東条工場製造課長 | | 平成元年11月 | 製造部東条工場次長 | | 平成2年5月 | 製造本部兵庫製造部次長 | | 平成4年3月 | 兵庫製造部部長代理 | | 平成13年4月 | 製造部担当部長 | 平成15年4月 平成18年5月 平成20年1月 平成21年4月 平成26年5月 平成26年6月 平成27年5月 | 製造本部兵庫製造部長 取締役製造本部兵庫製造部長 取締役製造技術本部兵庫製造部長 取締役製造技術本部兵庫工場長 製造技術本部兵庫工場長 電線事業部兵庫工場長 監査役(現任) |
| (注) 6 | 2 |
| 監査役 | | 鈴木 延彦 | 昭和22年4月29日生 | | 昭和45年4月 | 日商岩井株式会社入社 | | 昭和49年3月 | 鈴木鋼材株式会社入社 | | 昭和50年5月 | 同社専務取締役 | | 平成元年4月 | 同社代表取締役社長 | | 平成18年5月 | 当社監査役(現任) | | 平成19年10月 | 鈴木鋼材株式会社代表取締役会長(現任) |
| (注) 3 | 10 |
| 監査役 | | 澤田 知宏 | 昭和20年8月8日生 | | 昭和39年3月 | 枚岡信用金庫(現大阪シティ信用金庫)入社 | | 昭和49年4月 | 大日製線株式会社入社 | | 昭和52年7月 | 株式会社澤田工業所入社 | | 昭和52年12月 | 同社代表取締役(現任) | | 平成19年5月 | 当社監査役(現任) |
| (注) 6 | 4 |
| | | | 計 | | 41 |
(注)1.取締役川瀬幸雄氏は、社外取締役であります。
2.監査役鈴木延彦及び澤田知宏の両氏は、社外監査役であります。
3.平成24年5月24日開催の定時株主総会終結の時から4年間であります。
4.平成26年5月22日開催の定時株主総会終結の時から2年間であります。
5.平成27年5月28日開催の定時株主総会にて増員として選任された取締役松本雅博及び浦井清一の両氏の任期は、当社定款の定めにより、他の在任取締役の任期の満了する時までとなります。
6.平成27年5月28日開催の定時株主総会終結の時から4年間であります。