建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
・光デバイス開発部使用の建物
定額法
・その他
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 24～31年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
長期前払費用
定額法2014/03/24 9:38

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3.固定資産売却損の内訳

前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)		当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	15千円		-千円
工具、器具及び備品	25		46

2014/03/24 9:38

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保提供資産

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
建物	85,154千円	78,094千円
土地	385,742	385,742

(2) 上記に対応する債務
──────

2014/03/24 9:38

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 24～31年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法2014/03/24 9:38