建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
・光デバイス開発部使用の建物
定額法
・その他
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 24～31年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3)長期前払費用
定額法2015/03/20 9:55

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保提供資産

	前連結会計年度(平成25年12月31日)	当連結会計年度(平成26年12月31日)
建物	78,094千円	78,052千円
土地	385,742	385,742

(2) 上記に対応する債務
──────

2015/03/20 9:55

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 24～31年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法2015/03/20 9:55